| 研究課題/領域番号 |
20K11038
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 熊本保健科学大学 |
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研究代表者 |
飯山 有紀 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00792087)
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| 研究分担者 |
小路 純央 久留米大学, 付置研究所, 教授 (50343695)
古村 美津代 久留米大学, 医学部, 教授 (70320249)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 軽度認知障害 / 教育プログラム / 認知症疾患医療センター / 認知症リスクの低減 / 軽度認知障害（MCI） / 認知症予防 / 精神保健福祉士 / 保健師 / IoT / 行動変容ステージ / 支援体制 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
軽度認知障害（Mild Cognitive Impairment：以下MCI）は認知症へのコンバート率が高く、早期対応による予防が期待されている。しかしながら、MCIは治療対象ではなく、独居、老々介護等の様々な課題から社会的に孤立している現状がある。
本研究は、MCI者の行動変容ステージの改善を目指した「教育プログラム」を開発し、MCI診断直後からの支援体制の構築を目的としている。Internet of Things（IoT）を用いた新たな支援によって、MCIの主体的な健康管理の継続と介護者の負担軽減となり、国の目指す“認知症になっても希望をもって日常生活を過ごせる社会の構築”へとつながる。
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| 研究実績の概要 |
1.全国の認知症疾患医療センタースタッフにMCIの人への診断後支援について
全国482か所の認知症疾患医療センターのスタッフに対し，Webアンケート調査を実施した．診断後支援の内容については，認知機能低下および認知症のリスク低減WHOガイドラインを参考に45項目を検討した．アンケート調査の結果，有効回答数は158人(有効回答率97.5％)であった．MCIの人に対する診断後支援の内容45項目について項目反応理論を適用した結果，項目困難度は-2.56～1.02の範囲を示した．そのうち40項目は負の値で，比較的平易な項目であることが明らかになった．
さらに，「MCIの人への支援に対するスタッフの役割が明確である」(P＜0.001)，「MCI診断直後に支援ができる人員確保が妥当である」(P＝0.001)，「MCI診断直後からかかりつけ医との連携がとれている」(P＜0.001)ほど，診断後支援の能力が有意に高まる傾向が認められた．認知症疾患医療センターでは，認知症リスク低減に向けたMCIの人への診断後支援が行われている実態が明示された．MCI診断直後の人員が確保されスタッフの役割が明確になること，そして，かかりつけ医との連携がとれることで，スタッフのMCIの人への診断後支援の能力が高まる可能性が示唆された．
2.軽度認知障害（MCI）の人への診断後支援の内容の検討
WHOガイドライン「認知機能低下および認知症 のリスク低減」および，日本老年精神医学会発行「MCIノート」や国立研究開発法人国立長寿医療研究センター著「あたまとからだを元気にする MCIハンドブック」を基に，支援内容を検討した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画をWebによるアンケート調査に変更し，おおむね順調に進展した．
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| 今後の研究の推進方策 |
軽度認知障害（MCI）と診断された人に対するインタビュー調査を行い，どのような支援に対するニーズがあるか調査を進める．
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