研究課題/領域番号 |
20K11038
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 熊本保健科学大学 |
研究代表者 |
飯山 有紀 熊本保健科学大学, 保健科学部, 准教授 (00792087)
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研究分担者 |
小路 純央 久留米大学, 付置研究所, 教授 (50343695)
古村 美津代 久留米大学, 医学部, 教授 (70320249)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 軽度認知障害 / 教育プログラム / 認知症疾患医療センター / 認知症リスクの低減 / 軽度認知障害(MCI) / 認知症予防 / 精神保健福祉士 / 保健師 / IoT / 行動変容ステージ / 支援体制 |
研究開始時の研究の概要 |
軽度認知障害(Mild Cognitive Impairment:以下MCI)は認知症へのコンバート率が高く、早期対応による予防が期待されている。しかしながら、MCIは治療対象ではなく、独居、老々介護等の様々な課題から社会的に孤立している現状がある。 本研究は、MCI者の行動変容ステージの改善を目指した「教育プログラム」を開発し、MCI診断直後からの支援体制の構築を目的としている。Internet of Things(IoT)を用いた新たな支援によって、MCIの主体的な健康管理の継続と介護者の負担軽減となり、国の目指す“認知症になっても希望をもって日常生活を過ごせる社会の構築”へとつながる。
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研究実績の概要 |
1.MCI診断直後の支援において,認知症疾患医療センタースタッフが抱えている困難感を明らかにし,診断直後からの支援を検討した.12名の対象者に半構造化面接を実施し,質的帰納的に分析した.スタッフは,【MCIの人への支援の方向性が共有されていない】,【MCIの人とMCIの人に必要な資源をつなげにくい】,【MCIの人への支援の必要性を感じているが実践できない】という困難感を抱えていた.診断直後から,MCIの人が抱える不安やニーズをスタッフ間で共有することが必要である.特に,MCIの人と一緒に健康的な生活について考え,MCIの人がよりよいwell-beingを目指せるよう支援することが重要である. 今後は,MCIの人の診断後支援に関するニーズ調査が必要である.
2.新型コロナウイルス感染症の影響のため,修正した研究実施計画に従って,全国の認知症疾患医療センタースタッフにMCIの人への診断後支援の内容についてWebアンケート調査を実施した.診断後支援の内容については,認知機能低下および認知症のリスク低減WHOガイドラインを参考に45項目を検討した.アンケート調査の結果,有効回答数は158人(有効回答率97.5%)であった.MCIの人に対する診断後支援の内容45項目について項目反応理論を適用した結果,項目困難度は-2.56~1.02の範囲を示した.そのうち40項目は負の値で,比較的平易な項目であることが明らかになった. 診断後支援を実施しているスタッフへの学習会の検討とともに,MCIの人と家族への診断後支援の内容について検討する.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染症のため受診制限があり介入研究は困難であったが,研究計画を変更しアンケート調査を予定通り実施できた.
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今後の研究の推進方策 |
1.MCIの人の診断後支援に関するニーズ調査 2.認知症疾患医療センタースタッフのMCIの人に対する診断後支援の自己評価の結果やMCIノート(日本老年精神医学会発行)を参考にした,MCIの人と家族への教育プログラムの検討
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