研究課題/領域番号 |
20K11057
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 獨協医科大学 |
研究代表者 |
鈴木 珠水 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (80458471)
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研究分担者 |
馬醫 世志子 獨協医科大学, 看護学部, 准教授 (10458474)
山岸 秀嗣 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (50566627)
湯澤 淳 獨協医科大学, 看護学部, 講師 (00810889)
戸沢 智也 獨協医科大学, 看護学部, 助教 (10822603)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 化学物質過敏症 / 本態性環境不耐症 / ライフスタイル / 予防 / 青少年 |
研究開始時の研究の概要 |
経済発展に伴う環境汚染や、利便性・効率性を重視したライフスタイルでの化学物質の爆発的増加により、化学物質過敏症(Multiple Chemical Sensitivity: MCS)などの化学物質に不耐を示す人が急増している。特に青少年でこのような状態になると、社会生活がままならず、生存の危機に至ることも少なくない。よって本研究は、(1) 青少年を対象に化学物質に不耐を示す人を割り出し、(2) その集団像の特徴を掴み、背景要因を検討し、(3) 青少年の健康状態・ライフスタイルを明らかにし、青少年にMCSの啓蒙をしていくことを目的とする。
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研究実績の概要 |
本研究は化学物質に不耐を示す青少年の集団像を掴むことを目的とした研究である。4年間の研究期間の3年目となる2022年度の研究計画(昨年度末に修正した内容)は、①調査協力校との調整(調査の実施方法、実施時期)、②調査実施であった。 ①については、調査協力を依頼する中学校、高等学校に関係する市町村の教育委員会や学校関係者にヒアリングを行った。その結果、調査は可能な限り集団教室でマークシートを用いて実施するが、調査協力依頼段階で各校の要望をヒアリングし、各校に合わせた調査が実施できるよう、準備を進めることとした。特に中学生への依頼については、保護者の許可を得てからの実施となるため、ヒアリングで得た意見を基に実施方法を変更した。実施時期については、2022年度秋から2023年度春に実施予定であったが、学校長への依頼期間である7月頃に新型コロナ感染が拡大(第7波)した影響で実施を見送ることとなった。今回の調査は前回の調査と比較する予定であるが、化学物質過敏症の環境要因である農薬散布や石油ストーブ、制汗剤といった季節の影響を避けるため、前回の調査実施時期に合わせ、2023年度秋に実施することとした。 ②の調査実施については、上記のとおり、2023年度に見送ることになったが、今回の調査で使用する尺度の開発者と連絡を取り、前回の調査結果を再度解析した結果から、調査項目の修正を行った。また、今回はマークシートに不慣れな中学生も想定されることから、目視で確認が可能なマークシート業者の選定を行い、現在、回答率向上や分析効率向上が見込めるオリジナルのマークシート用紙を作成中である。化学物質不耐について、数千人の中高生を対象としたこのような大規模調査はこれまでにないため、慎重に進めていきたい。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
4年間の研究期間の3年目となる2022年度の研究計画(昨年度末に修正した内容)は、①調査協力校との調整(調査の実施方法、実施時期)、②調査実施であった。 ①の調査協力校との調整については、調査の実施方法や実施時期について、調査協力を依頼する中学校や高等学校に関係する市町村の教育委員会や学校関係者にヒアリングを行い、概ね調整を終了した。②の調査実施については、新型コロナ感染拡大(第7波)の影響で見送ることになり、前回の調査時期に合わせるために、2023年度秋頃まで延期することになったが、実施の準備は概ね整えることができ、当初予定していなかった回答率向上や分析効率向上が見込めるオリジナルのマークシートも作成中である。 概ね調査実施の準備は整っているが、調査は未実施であるため、「やや遅れている」と評価する。
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今後の研究の推進方策 |
4年間の研究期間の最終年度となる2023年度の当初の計画は、①データ解析、②社会還元(論文投稿、報告書開示等)であったが、現在、2023年秋頃の調査実施に向けて準備を進めているところである。調査実施の準備は概ね終えているが、実施時期を待つ間、調査終了後にスムーズに解析が進められるよう、解析結果の可視化イメージを作成していく。社会還元についても調査結果を可能な限り早めに取りまとめられるよう準備し、今年度中に当初の計画を完遂できるよう、取り組む予定である。 今年度中に十分な協力校を得られないと判断した場合や、想定以上の協力校を得られた場合は、Web調査とマークシート調査の切り替えを速やかに行い、貴重なデータを無駄なく活用し、社会に還元することを目指す。
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