研究課題/領域番号 |
20K11057
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 獨協医科大学 |
研究代表者 |
鈴木 珠水 獨協医科大学, 看護学部, 教授 (80458471)
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研究分担者 |
馬醫 世志子 獨協医科大学, 看護学部, 准教授 (10458474)
山岸 秀嗣 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (50566627)
湯澤 淳 獨協医科大学, 看護学部, 講師 (00810889)
戸沢 智也 獨協医科大学, 看護学部, 講師 (10822603)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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キーワード | 化学物質過敏症 / 本態性環境不耐症 / ライフスタイル / 予防 / 青少年 |
研究開始時の研究の概要 |
経済発展に伴う環境汚染や、利便性・効率性を重視したライフスタイルでの化学物質の爆発的増加により、化学物質過敏症(Multiple Chemical Sensitivity: MCS)などの化学物質に不耐を示す人が急増している。特に青少年でこのような状態になると、社会生活がままならず、生存の危機に至ることも少なくない。よって本研究は、(1) 青少年を対象に化学物質に不耐を示す人を割り出し、(2) その集団像の特徴を掴み、背景要因を検討し、(3) 青少年の健康状態・ライフスタイルを明らかにし、青少年にMCSの啓蒙をしていくことを目的とする。
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研究実績の概要 |
本研究は化学物質に不耐を示す青少年の集団像を掴むことを目的とした研究である。4年間の研究期間の4年目となる2023年度の研究計画は、①調査協力校との調整(調査の実施方法、実施時期)、②調査実施であった。 ①については、昨年度に実施した学校関係者へのヒアリングに基づき、「調査は可能な限り集団教室でマークシートを用いて実施するが、各校の要望があればWeb調査を実施する」という計画であった。しかし、今回、調査の実施方法が最善であるか、Web調査のパイロットスタディを実施し検討したところ、回答を中断すると再度、1問目から回答をし直さなければならないことや、QRコードを用いてのアクセスに関する課題が浮き彫りとなった。Web調査は、研究費用の面からも魅力的な方法であり、昨今の調査の主流となりつつある調査方法だが、中学生・高校生に対するデータ収集方法として最善か、研究者のネットワークで同様の方法でデータ収集をする場合の回答率などから検討を行った。検討の結果、全対象にマークシートで実施することに切り替えることとしたが、これにより研究費の予算を大幅に超えたため、マークシート作成に関しての検討を重ねた。 ②の調査実施に関しては、以前の群馬県の高校生を対象としたMCS(Multiple Chemical Sensitivity: 化学物質過敏症)高リスク群のデータをもう一度見直したり、昨今のMCSの引き金と言われている香害による質問を追加したりして、アンケート内容のブラッシュアップを行った。今回はマークシートに不慣れな中学生もいることが想定されることから、目視での回答内容の確認・修正を依頼できるマークシート業者の選定を行い、回答率向上や分析効率向上が見込めるオリジナルのマークシート用紙を作成した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
調査実施方法及び調査内容の再検討を丁寧に行ったため、調査実施が遅れた経緯がある。また昨今のCOVID-19などの影響がまだ残っており、昨年から継続して所属機関の教育体制・環境の再調整に時間を要していることや、研究対象校である中学校・高等学校での調査が実施しづらい状況であることにより研究が進められなかった経緯もある。2024年度は研究対象校での調査を実施する。 調査実施の準備は整っているが、2023年度に予定していた調査を実施することができなかったため、「遅れている」と評価する。研究が計画通りに実施できなかったため、再度調整を行い、研究の延長申請を行った。化学物質不耐について、数千人の中高生を対象としたこのような大規模調査はこれまでにないため、確実に進めていきたい。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度の計画を再調整し、①調査実施、②データ解析、③社会還元(論文投稿、報告書開示等)とし、2024年初夏~初秋頃の調査実施に向けて準備を進めているところである。①のデータ収集時には、②の解析が進められるよう、解析結果の可視化イメージを作成する。③では、本研究を進めて行く過程での新知見や成果を学会等で発表し、考察に生かしていく。社会還元についても調査結果を可能な限り早めに取りまとめられるよう準備し、次年度中に当初の計画を完遂できるよう、取り組む予定である。 データ収集に関して、十分な数の協力校を得られない場合はWeb調査の協力を再度仰ぐなど、フレキシブルに対応し、貴重なデータを無駄なく活用し、社会に還元することを目指す。
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