| 研究課題/領域番号 |
20K11069
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 石川県立看護大学 (2022-2023)
福井大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
米澤 洋美 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (10415474)
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| 研究分担者 |
長谷川 美香 福井大学, 学術研究院医学系部門, 教授 (90266669)
北出 順子 福井大学, 学術研究院医学系部門, 准教授 (80509282)
石垣 和子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (80073089)
秋原 志穂 札幌医科大学, 保健医療学部, 教授 (30337042)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 定年退職後高齢者 / 就労 / シルバー人材センター / 健康づくり / 介護予防 / 団塊世代 / アクション・リサーチ / ファシリテーション / 再就労 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、団塊世代男性の「定年退職後の再就労の場における介護予防」を目指したプログラム構築である。
定年退職後の男性が介護予防事業へ参加する割合は女性と比べ少なく、男性の参加を促すための方策は確立していない。これまで団塊世代男性の定年退職直後の社会参加に着目し、「再就労の場において、高齢者同士の介護予防を一体的に展開するプログラム」の開発を続けてきた。
本研究ではプログラムを実際進行するために、参加者一人一人の主体性を引き出すことのできる人材育成を行う。先進的に再就労の場で介護予防を展開している団体等を参考にすることで、将来的には定年退職後の再就労の場における介護予防機能の普及を目指す。
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| 研究実績の概要 |
地方農村部シルバー人材センター会員が現在抱える心配事の関連要因を明らかにするため、再分析をおこなった。【目的】地方農村部X町SC会員にとっての現在の心配事（物忘れ・認知症）と他の要因との関連を明らかにし、早期の精密検査や診断に結び付くための方策への示唆を得る。【方法】X町SC会員全数（293人）へ無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は①対象者の基本属性（性別、年齢、通院の有無、独居の有無）②物忘れ・認知症への心配事の有無③怪我や事故につながる経験（9項目）④物忘れにつながる経験（25項目）⑤過去1年以内の自動車事故遭遇の有無、⑥運転時認知障害早期発見チェックリスト（NPO高齢者安全運転支援研究会）である。分析方法：現在と将来の心配の有無を従属変数にその他の因子を独立変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。有意水準は5％とした。調査期間：2017年5月【倫理的配慮】石川県立看護大学倫理委員会の承認を得て計画を遵守し実施した。【結果】回答は143人（回収率48.8％）、記載不備2人を除く141人を有効回答とした。性別は男性74人（52.4％）、女性65人（46.0％）不明2人（1.6％）。平均年齢は71.7±5.6歳。物忘れ・認知症などの心配を挙げたのは60人（42.0％）であった。ロジスティック回帰分析の結果，同じことを何度も言ったり尋ねたりする（オッズ比11.18，95％CI 3.02－41.39）、床が濡れていると気づかず滑りそうになった（オッズ比4.90，95％CI 1.86－12.91）が心配事と有意な関連を認めた。【結論】就労の高齢者の心配事には、同じことを何度も言ったりするだけでなく、怪我や事故につながる経験も関連しており日頃の行為を切り口にスクリーニング等の非侵襲性の検査へ、まずつなげることで早期の精密検査や診断に結び付く可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
これまで新型コロナウィルス感染症ならびに、フィールドとするシルバー人材センターのあるエリアの土砂災害によって、延期をよぎなくされてきていた中、この度の令和6年能登半島地震の発災により、大学のある石川県が甚大な被害を受け、また、被災地支援にあたるため本研究を実施することができなくなったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
協力シルバー人材センターとの受け入れ状況を確認の上、新型コロナウイルス感染症や自然災害発災後の活動状況の把握を実態把握を行った上で再度研究計画を修正して行う。
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