| 研究課題/領域番号 |
20K11072
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 鹿児島大学 |
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研究代表者 |
森 隆子 鹿児島大学, 国際島嶼教育研究センター, 客員研究員 (50507126)
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| 研究分担者 |
波多野 浩道 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (50164851)
稻留 直子 鹿児島国際大学, その他部局等, パート職員 (60709541)
兒玉 慎平 鹿児島大学, 医歯学域医学系, 准教授 (80363612)
米増 直美 岐阜県立看護大学, 看護学部, 教授 (80326115)
河合 渓 鹿児島大学, 総合科学域総合研究学系, 教授 (60332897)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 島嶼地域 / 創発コミュニティ / ICT活用 / 介入ツールの開発 / 地域包括ケアシステム / 市民創発 / 看護実践モデル / 概念仮説の構築 / 概念仮説の教育転用 / 住民指標の開発 / オンライン調査 / プレ調査 / 健康危機時の実践 / 島嶼看護学 / 地域醸成型の看護実践モデル / 経験と熟達 / 学習プログラム教材の開発 / 島嶼学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地域包括ケアシステムの構築においては、治療・療養が地域で行われるという単一的な場の移行に留まらず、その人らしく生きていくための地域社会の実現と、そのために住民の主体性を高めながら地域力を醸成できる仕組みづくりが重要である。一方、地域醸成型の看護実践ならびにその熟達を促す研究ならびに学習プログラム教材は開発されていない。本研究では、全人的な地域文化ケアを創造的に実践している島嶼看護職を対象に、熟達の観点から構造化を試みる。より具体的には、島嶼における熟達化を促すプロセス・構造を時間軸と社会・文化的文脈からモデル化して解明し、新任期・中堅期の看護職における熟達を支えるプログラム教材の開発を行う。
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| 研究実績の概要 |
【フィールドワークに基づくアクションリサーチ計画】現在、島嶼部にて保健師として従事しながら、NPO団体へき地保健師協会の副理事として活動している。アクションリサーチ研究の礎とするべく、フィールドノートの作成を行いながら自らの実践をリフレクションするとともに、島嶼における看護実践モデルの概念仮説の精緻化のための基礎資料を作成している。現在は、創造的な看護実践の実現においては「島嶼内外を越境する複層的なコミュニティの形成」が急務と考え、オンラインツールを用いたコミュニティづくりを構想している（現在は、関連文献及び参考事例を収集・分析中）。特に「市民創発」の概念を手がかりとし、住民参加も含めた多様な関係性を越境する特質を内包したシステムづくりの重要性を認識し、試作を進めている。
【住民介入モデルの開発】住民を対象とした介入モデル開発の一環として、生活習慣病予防の介入ツールの検討に向けた研究を実施した。心血管リスク検査機器の脈波伝播速度(baPWV)を測定した健診受診者の受診データを分析対象に、心血管リスクにおけるbaPWVの年齢・性別毎のcut-off値を算出した。 本研究において提案された日本人一般集団を対象とした年齢・性別毎にみたbaPWVのカットオフ値は、健診などによる中等度リスク群以上の把握に有益であり、特に40歳代をはじめとする若年層ではbaPWV1,400 cm/s以下であっても何らかの予防的介入が必要となることが明らかとなった。これは各年代あるいは性差を踏まえた早期での介入を可能にする新たなスキームの提案であり、日常の臨床場面や保健指導上における介入ツールとして貢献する点で医学的意義が高いと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
一部を島嶼地域への所属先変更に伴い、当初の予定を大幅に変更することになった。当初は予定しない事項であったものの、研究テーマのあり方について再考する機会にもなった。現在は、研究デザインを調整しながら、同テーマへの新たなアプローチを検討していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、自治体との信頼関係づくりに努めながら、研究の依頼・実施・還元へとつなげていきたいと考える。
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