| 研究課題/領域番号 |
20K11090
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 神戸女子大学 |
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研究代表者 |
笹谷 真由美 神戸女子大学, 看護学部, 教授 (50435327)
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| 研究分担者 |
長畑 多代 大阪公立大学, 看護学研究科, 教授 (60285327)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 看護実践能力 / 特別養護老人ホーム / 教育プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
特別養護老人ホーム（以下、特養）では入居者の高齢化や重度化がみられ、認知症高齢者が9割以上を占めている。看護職の業務は拡大しており、その一方で、看護職の離職率は高くケアの質の低下が指摘されている。このような情況を改善するためには、教育プログラムの開発と研修に参加しづらい看護職が受講可能なシステムの構築が急務である。本研究は、無理なく自ら勤務する施設で受講可能な特養における看護実践能力向上のための教育プログラムの開発を目的とする。さらに、平成29～31年度基盤研究（C）「特別養護老人ホームにおける看護実践能力尺度の開発と検証」で作成した評価尺度を用いて開発した教育プログラムの効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
厚生労働省ホームページの介護サービス情報の公表システムデータのオープンデータに掲載されている特別養護老人ホーム（以下、特養）から無作為抽出した200施設の施設長、看護管理者、看護職に対して、研究協力の依頼文と看護職には研究協力の可否を記載する調査用紙を送付し、研究協力の得られた看護職17名に対して看護実践能力向上のための教育プログラムを実施し、効果を検証した。特養における看護実践能力向上のための教育プログラムを2か月に1回の頻度で、合計3回実施し、効果を評価するためのデータ収集は教育プログラム実施前、2回目プログラム実施1か月後、3回目プログラム実施1か月後に行った。
教育プログラムはテキストとeラーニングを用いて実施した。時間は各回90分程度で、講義形式で1回目は「老年期の特徴」、2・3回目は「特養で勤務する看護職に求められる看護実践能力について」であった。
調査内容は、看護職の属性（年齢、性別、職位、保有資格、看護職経験年数、高齢者施設での経験年数、現在勤務する施設での経験年数、勤務する施設のケア体制）を1回目調査のみ実施した。また、毎回「特養における看護実践能力尺度」、「看護師の職務満足度」、「看護の専門職的自律性測定尺度」を用いてデータ収集を行った。
1回目調査は17名（回収率100％）、2回目調査では12名（回収率70％）、3回目調査では11名（回収率64.7％）から回答が得られた。今回の教育プログラムと調査の時期が冬季になるに従い、感染症の広がりがみられ、協力施設においても教育プログラムへの参加等に支障をきたす事態もみられた。そのことが調査票の回収結果にも表れていると考えられる。調査結果の集計を現在行っており、今後統計解析を行い、今回実施した教育プログラムの効果や、教育プログラムの内容の評価を行う予定である。さらに、評価内容に応じて、教育プログラムの修正を行い内容を精錬していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルスの感染状況がやや落ち着いてきたことから、特別養護老人ホームに勤務する看護職の協力が徐々に得られ、教育プログラムの実施に至った。しかし、計画当初と比較すると十分に進んでいるとは言えない。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究協力が得られ、教育プログラムの実施とデータ収集が行えたため、データの整理、分析を今後進めていく。さらに教育プログラムの内容を再度精査し、今後も実践可能な内容に精錬していく。
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