研究課題/領域番号 |
20K11090
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 神戸女子大学 |
研究代表者 |
笹谷 真由美 神戸女子大学, 看護学部, 教授 (50435327)
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研究分担者 |
長畑 多代 大阪公立大学, 看護学研究科, 教授 (60285327)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 看護実践能力 / 特別養護老人ホーム / 教育プログラム |
研究開始時の研究の概要 |
特別養護老人ホーム(以下、特養)では入居者の高齢化や重度化がみられ、認知症高齢者が9割以上を占めている。看護職の業務は拡大しており、その一方で、看護職の離職率は高くケアの質の低下が指摘されている。このような情況を改善するためには、教育プログラムの開発と研修に参加しづらい看護職が受講可能なシステムの構築が急務である。本研究は、無理なく自ら勤務する施設で受講可能な特養における看護実践能力向上のための教育プログラムの開発を目的とする。さらに、平成29~31年度基盤研究(C)「特別養護老人ホームにおける看護実践能力尺度の開発と検証」で作成した評価尺度を用いて開発した教育プログラムの効果を検証する。
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研究実績の概要 |
特別養護老人ホーム(以下、特養)における看護実践能力向上のための教育プログラム実施に向けての準備を行った。実施方法については、受け入れ施設との相談の結果、いったんは対面で計画していたが、新型コロナウイルス感染症の流行により教育プログラムの実施の受延期の申し出があった。そこで、開始時期を延期したが、開催のめどがつかず、再度教育プログラムの実施方法を検討した。 教育プログラムの実施方法をe-ラーニングとし、再度使用する教材を再検討し、現在準備を進めている。遠隔での教育プログラムとするため、研究参加者の人数を増加して行く方向である。 また、特養における看護実践能力に看護師の個人因子や職場環境がどのように関連し、影響しているかを分析した。特養で勤務する看護師158名を対象に、自記式質問紙調査を実施した。職位、職場環境による特養における看護実践能力尺度得点の差を、Mann-WhitneyのU検定により算出した結果、職位、施設内・外研修への参加の有無、仕事量において有意に差がみられた。また、看護師としての経験年数、高齢者施設での経験年数、現施設での経験年数との関連について、Spearmanの順位相関係数を算出した結果、高齢者施設での経験年数、現施設での経験年数で有意な正の相関がみられた。さらに、特養における看護実践能力尺度を従属変数とし、個人因子等を独立変数としてステップワイズ法を用いた重回帰分析を行った結果、適合度は低かったが、職位、対人関係、現施設での経験年数、施設内研修への参加の有無に中程度から弱い影響力がみられた。この結果から、教育プログラム実施においても、看護職のおかれている環境にも考慮する必要性が示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の流行により、研究協力者の同意が得られにくく、研究方法の見直しを行う必要があったため。また、感染症の流行により、教育に費やす時間が多くなり、研究に費やす時間がとりずらかったため。
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今後の研究の推進方策 |
現在、倫理審査を受ける準備を進め、教育プログラムの開始方法やデータ収集の方法についても、具体的に決定しつつある。当初は対面での教育プログラムの開催を考えていたが、e-ラーニングに変更したことで、研究参加者が無理なく参加できると考える。教育プログラムの実施と、効果評価を行っていく。
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