| 研究課題/領域番号 |
20K11091
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 天理大学 (2023)
天理医療大学 (2022)
畿央大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
乾 富士男 天理大学, 医療学部, 教授 (80469551)
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| 研究分担者 |
松本 大輔 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (20511554)
冨澤 理恵 大阪大学, 大学院医学系研究科, 招へい教員 (20584551)
本多 智佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員准教授 (40625498)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 行動遺伝学 / 睡眠時間 / 双生児研究法 / 遺伝環境交互作用 / 双生児研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本人の睡眠時間が近年特に減少している。例えば，睡眠の質が最も高いフィンランドに比べて1時間短い。また，1970年～80年ころの日本人の平均に比べても1時間短い。つまり，近年に急激に日本人だけが減少している。また，睡眠時間の減少と様々な健康問題（糖尿病，心疾患など）に関する指摘がある。
そこで双生児研究法を用いて，睡眠時間の減少が環境要因によってもたらされる悪影響なのか，それとも遺伝的な背景によるものなのか，あるいは遺伝・環境交互作用による遺伝的影響なのかを解明する。
このことにより，日本人の睡眠時間の減少のメカニズムを解明し，保健施策，保健指導に役立てられると考えている。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は、R4年度に完了する予定であったが、covid-19の影響によりデータ収集並びに海外の研究者との国際比較ができずに延長を申請したものである。R5年度に国際比較の計画を実行する予定であったが、従前のように海外の協力機関に出向き共同研究を行う環境がまだ整っていないため、再度1年間の延長を申請した。また、本研究計画を作成した時点はcovid-19の前であり、研究計画にはパンデミックの影響は盛り込まれていなかった。そのため、計画通りに行なった2020年のデータはパンデミックの影響を強く受けている可能性がある。しかし、パンデミックの影響を考慮した研究計画ではないため、影響を推計したり、調整したりできるような変量を含んでいない。そこで、パンデミックの影響が薄れた頃に再度データ収集を行う計画を立てた。本年度に実施の予定であったが、依然としてパンデミックの影響があること、海外の研究者との調整が十分でないことなどから、R5年度に関しては新たなデータ収集や解析ではなく、R6年度に行う解析に向けて学会等での意見交換を中心に行なった。
具体的には、R6年度には、当初の研究計画にはなかった2回目のデータ収集を行うことを計画している。本年度はそのための準備として、既存データの見直しと今までの研究成果の公表、研究分担者や協力者との計画の修正を行なった。その結果、新たな変量を追加してR6年の中頃に質問紙調査並びにウェアラブルデバイスを用いた測定を計画している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
covid-19の影響によりデータ収集並びに海外の研究者との国際比較ができずに延長を申請しR5年度に国際比較の計画を実行する予定であったが、従前のように海外の協力機関に出向き共同研究を行う環境がまだ整っていないため、再度1年間の延長を申請した。
当初の研究計画はcovid-19以前のものであり、パンデミックによるさまざまな社会環境の変化は考慮されていない。しかし、パンデミックによる社会環境の変化は本研究課題の睡眠に大きく影響することは容易に想像できる。そのため、パンデミックの影響のある時点でのデータ収集ではなく、影響の薄れてきたR6年度にフォローアップデータの収集を計画することとした。つまり、進捗がやや遅れているとしたが、実施時期の変更が理由であり、実質的な研究計画においては予定通りの進行であると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の計画ではデータ収集は1回の予定であったが、covid-19パンデミックの影響で前回収集したデータのバラツキが大きく、しかしながらその要因を特定できるような変量が含まれていないため、追加で2回目のデータ収集を計画している。実施時期をR5年度からR6年度に変更することで、パンデミックの影響が薄れた日常生活での環境要因を測定できると期待している。そこで、新たな変量を追加してR6年の中頃に質問紙調査並びにウェアラブルデバイスを用いた測定を計画している。
また、国際比較に関する計画については、既存のデータを利用した解析を行う方法で検討している。
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