| 研究課題/領域番号 |
20K11110
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 群馬医療福祉大学 (2023)
獨協医科大学 (2021-2022)
城西国際大学 (2020) |
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研究代表者 |
大野 佳子 群馬医療福祉大学, 看護学部, 教授 (20347107)
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| 研究分担者 |
瀬在 泉 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 准教授 (40736956)
三瓶 舞紀子 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (70550820)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 動機づけ面接 / 禁煙支援 / オンライン / 認知行動療法 / テキスト分析 / 動機づけ面接法 / 禁煙 / ケース・スタディ / ケース・スタディ・リサーチ / テキストマイニング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、本人との面接の中に家族や職場環境を招き入れ、介入することにより、効果的な禁煙支援に共通する構造と内容を明らかにすることを目的とする。動機づけ面接（Motivational Interviewing; MI）の介入群と対照群のそれぞれについて、①家族や職場の状況、② ①に対する本人の認知、③保健指導の中で①②をどのように話題にしているか、について調べる。①～③から、より有効性の高い禁煙プログラムが開発されれば、一次・二次予防による医療費高騰の是正が期待できる。
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| 研究実績の概要 |
2020年度よりコロナ禍で対面での禁煙支援が困難な状況であったため、オンラインによる禁煙支援プログラムに切り替え2023年度まで実施してきた。全国に対象者を広げて案内し、研究協力を呼びかけることとし、本プログラムの介入群と対照群への介入期間・頻度、内容は原則として変えずに、面談方法を対面式からオンライン式に変更し、評価指標を追加した。具体的には、喫煙中の18歳以上の「関心期」または「準備期」にある対象者に対して、3か月間に5回のオンラインによる介入プログラムであり、介入群には動機づけ面接（Motivational Interviewing，MI）を行ってきた。また、評価指標は介入3か月後、6か月後、1年後禁煙の状況やニコチン依存度、禁煙への自信度・重要度に加えて、禁煙外来への紹介率、禁煙外来受療後の禁煙状況を追加した。介入の要となるMIには、介入予定の3名の動機づけ面接トレーナーは、禁煙専門医であり動機づけ面接トレーナーであるスーパーバイザーを招き、認知行動療法を含むスキル向上のための状況設定による訓練を積み重ねてきた。その結果、対象者のチェンジトーク（特定の変化のゴールに向かう動きを良しとする、クライエントのすべての言語）の数がセッションを進めるに従い増加した。一方、維持トークの数は減少した。オンラインによる研究説明と同意署名については、引き続きWebによる遠隔システムを業者依頼により登録・作成した。2023年度は介入事例についてケース・スタディを整理し、論文として投稿し、掲載され共有された。また、効果的な禁煙支援に共通する会話内容は何か、対象者のチェンジ・トーク等について、逐語録のテキストマイニングによる分析も並行して行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度の研究ではコロナ禍で対面による禁煙支援への介入が困難な状況であったが、オンラインによる介入方法の変更に踏み切り、逐語録のテキスト分析に十分な事例の蓄積ができてきたから。
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| 今後の研究の推進方策 |
介入の要となるMI（動機づけ面接法）は、関わりの姿勢（Spirit）はもちろん介入スキルが必要とされるため、介入予定の3名の動機づけ面接トレーナーは、今後も禁煙専門医であり動機づけ面接トレーナーであるスーパーバイザー（顧問）を招き、スキル向上のための状況設定によるスーパービジョンを得る・ロールプレイの訓練等を積み重ねていく計画である。今後は禁煙外来のある医療機関だけでなく、産業保健、行政保健の現場に働きかけ、研究協力機関の確保を図る予定である。次年度は、既存の教材を系統的に整理し、人材育成も視野に入れた新たな教材作成を目標とする。
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