| 研究課題/領域番号 |
20K11113
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
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研究代表者 |
佐藤 成登志 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (00440470)
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| 研究分担者 |
神田 賢 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (70780659)
北村 拓也 新潟リハビリテーション大学(大学院), 医療学部, 講師 (60769727)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 介護従事者 / 職業性腰痛 / 包括的腰痛プログラム / 包括的腰痛予防プログラム / セルフマネージメント / 自己管理 / 介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、介護従事者に対して、腰痛予防のための環境面・介護技術面に心身の自己管理面（教育・運動・管理）を加えた包括的腰痛予防プログラムを介入することで、職業性腰痛の予防プロトコル確立を目的としている。今まで環境面・介助技術面へのアプローチを展開してきたが、介護従事者の腰痛は減少せず、むしろ増加しており職業性腰痛の予防プロトコル作成の研究が急務である。具体的には、介護従事者に対し、①環境面、活動面、身体面、心理・社会的面を調査し、職業性腰痛の実態把握を行い、②環境面・介助技術面・心身の自己管理面を合わせた包括的腰痛予防プログラムを介入して、腰痛やQOLに対する効果検証を行うものである。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、介護従事者の職業性腰痛の実態を把握し、包括的腰痛予防プログラムを介入して、その効果を検証することである。介護従事者の職業性腰痛の実態調査としては、施設でのアンケートを実施して、調査対象者の60％以上に腰痛があることがわかった。また、介護従事者の多くの方に腰痛があり、腰痛を持ちながら仕事を継続していることが分かった。さらに、それぞれが腰痛対策を講じているが、十分な効果が出ていないことも分かった。追加研究による実態調査では、看護師・介護士における腰痛の有無と職種との間に関連性があることわかった。看護師と比較して介護士は日常から腰痛を生じやすい環境におかれていることが示唆された。また、腰痛教育の有無と腰痛を有している看護師・介護士との間に関連があることがわかった。介護士は看護師と比べ腰痛教育の効果が得られにくかったことが示唆された。包括的腰痛予防プログラムのエクササイズに関する基礎的研究では、腰痛に多い非特異的腰痛の原因が、背部筋、特に深部にある腰部多裂筋の血流動態にあるのではないかという仮説の基に、腰痛の有無における体幹屈曲時と伸展時で検証した。結果、体幹屈曲時では腰痛の有無に関わらず血流循環動態が減少し、伸展時には腰痛の有無に関わらず血流循環動態が改善することが分かった。また体幹伸展動作と松平らが推奨するこれだけ体操の比較を行った結果、体幹伸展動作では、腰痛の有無に関わらず血流循環動態が増加し、これだけ体操では、体幹伸展動作よりもさらに増加することが分かった。
以上を基に、介護従事者約60名に対してベースライン評価を実施して、包括的腰痛予防プログラム介入後に再度評価を行い解析を行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウィルスの関係でかなり計画が遅れた。特に介入のフィールドが医療・介護現場であったために調整等に苦渋した。その間は、アンケート等による実態調査や包括的腰痛予防プログラムに関係する基礎的研究を進めてきた。当初の研究予定までは行うことができなかったが、約60名に対する評価および介入を行うことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在まで、介護従事者の職業性腰痛の実態を把握するための調査と包括的腰痛予防プログラムの介入のための基礎的研究を行ってきた。さらに、約60名に対するベースラインの評価を行い、包括的予防ブログラム（予定より介入内容に制限があり）を介入して再度評価を行った。今後は、追加の介入および評価を継続して、データ解析等を行っていく予定である。
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