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認知症の高齢者に対するカラーテープを用いた転倒予防策の実用化の検証

研究課題

研究課題/領域番号 20K11146
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関藍野大学

研究代表者

本多 容子  藍野大学, 医療保健学部, 教授 (40390166)

研究分担者 田丸 朋子  梅花女子大学, 看護保健学部, 准教授 (00634940)
米澤 知恵  藍野大学, 医療保健学部, 講師 (20723042)
三宅 光代  藍野大学, 医療保健学部, 助手 (00967680)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード高齢者 / 認知症 / 転倒予防 / 色彩 / カラーテープ / 色彩環境
研究開始時の研究の概要

我々は、今までの研究で色彩環境を整えることで、高齢者の転倒を予防することができる可能性を明らかにしてきた。本研究は一連の研究の集大成と言え、色彩を用いた転倒予防策の実用化を目指すものである。着色にカラーテープなど簡易なものを用い、病院や高齢者施設のみでなく、自宅などでも活用できる効果的な着色場所を明確にした指標作成を目指していくこととする。

研究実績の概要

認知症高齢者のための新しい転倒予防策として、色彩環境に着目した。本研究の基礎研究において、手すりやベッド柵など、移動の目印や安全のための支えとなる場所に、認識しやすい鮮やかな色をつけることで、転倒を予防できる可能性が示唆された。本研究は基礎研究の結果をうけて、色彩を用いた転倒予防策の実用化を目指すものである。着色には、カラーテープなど簡易なものを用いて、認知症高齢者の自宅や高齢者施設内の居室での介入調査を実施し、効果的な着色場所を明確にした指標を示していきたい。
【第1研究:病院 / 効果的なテープ貼付場所を明らかにする】
①研究対象者:研究の同意が得られた研究協力病院に入院中の認知症高齢者11名であった。選定条件は、ベッド周囲での転倒リスクが高いと病棟看護師長が判断した者で、入院後3か月以上が経過し、かつ今後も半年以上の入院が見込まれる者とする。②研究デザイン:準備期間(1か月):行動観察を行い、カラーテープの貼付位置を決定する。介入期間(6か月):カラーテープを貼付し、転倒の有無と状況についてデータを得る。観察期間(1か月):介入期間終了後の転倒の有無についてデータを得た。③カラーテープ:今までの研究で使用してきたピンク色(magenta、マンセル5RP5/14)とする。幅は、手の大きさを考慮した10㎝程度とし、原状復帰のためマスキングテープと保護テープを用いた。貼付場所は、ベッド手すり、ポータブルトイレの手すり、歩行器、車いすのブレーキなどであった。6か月の介入期間中の転倒の有無と入院生活の状況をデータとして収集した。データについては現在解析中である。
【第2研究:①高齢者施設、②在宅 / テープを貼付し転倒予防効果を検討する】
研究対象者は、研究の同意が得られた高齢者施設に入所している認知症高齢者および自宅で生活している認知症高齢者各10名として研究を開始予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナウイルス感染症拡大のため、研究初年度から全く介入が実施できなかった。途中何度か感染予防対策を講じたうえでの研究開始を準備したが、感染の再拡大により叶わなかった。
2023年5月の新型コロナウイルス感染症の5類移行により、病院での介入を開始し終了できた。現在在宅での介入を開始している。以上の理由により、当初予定より3年遅れている。

今後の研究の推進方策

研究計画が3年間遅れることとなったが、計画を一部変更して2024年度で遂行・終了する予定である。変更予定は以下の通りである。①第1研究と第2研究を一部並行して実施する。②高齢者施設での研究受け入れ再開を待ちつつ、在宅での介入を進めていく。③在宅での介入は、家族の協力を得て、自宅訪問回数を極力少なくする。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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