居宅内歩行速度モニタリングによる歩行機能低下予測モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号	20K11159
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分59010:リハビリテーション科学関連
研究機関	東京都立大学
研究代表者	浅川康吉東京都立大学, 人間健康科学研究科, 教授 (60231875)
研究分担者	小林隆司岡山医療専門職大学, 健康科学部作業療法学科, 教授 (70337989)
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円) 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円) 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円) 2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード	歩行速度 / モニタリング / 在宅 / 高齢者 / 外出 / 居宅
研究開始時の研究の概要	本研究の目的は在宅生活場面の歩行速度データから歩行能力の低下や徒歩による外出の制約の発生を予測する評価法を開発することである。在宅生活場面の歩行速度は居宅内に設置したセンサーを用いたモニタリングにより計測する。２年間のモニタリング期間を設け、この間に定期的な歩行能力の計測と徒歩での外出など手段的日常生活動作レベルの歩行の実行状況の聴取を行う。データ解析は歩行能力の低下や実行状況の制約に時間的に先行する特徴的なモニタリングデータの変動に焦点をあてて行い居宅内歩行速度モニタリングによる歩行機能低下予測モデルを開発する。
研究実績の概要	本研究は、ごく普通の日常在宅生活における居宅内の歩行速度データから歩行能力の低下や外出の制約の発生を予測する評価法の開発を目指した研究で、令和2年度（2020年度）から令和5年度（2023年度）の4年間で実施する予定であった。しかしながら、コロナ禍の影響を受け、研究の遂行が遅滞しており、令和5年度（2023年度）はその解消に向けて対象者の見直し、データ収集方法の変更等に取り組んだ。具体的な内容は以下の通りである。対象者の見直しについては、本研究には、ごく普通の日常在宅生活における歩行と外出の様子といったデータを収集する、収集にあたっては居宅訪問での対面による聞き取り調査を行う、といった特色があることを踏まえ、新型コロナ感染症の第5類への移行後に数か月の期間をおいたうえで、2022年度末に3つの地域包括支援センターと1つの医療機関の協力を得て確保していた7名の対象候補者から5名を本研究の対象者とすることにした。データ収集方法の変更については、外出を含む生活様式が、コロナ禍で求められていた外出の自粛などの新しい生活様式が、新型コロナ感染症の第5類への移行後に大きく変わったことを受けて、できるだけその影響を少なくすべくデータ収集時期を2024年1月から2月の間の1か月程度と遅め時期の短期間に設定した。これにより従前の3から4ヶ月ごとの訪問面談が、データ収集開始とその1か月後の終了時に行われることになり、対象者の記憶が明瞭なうちに外出の記憶や体調の変化など詳細なデータを収集することができた。なお、収集したデータの蓄積については2023年度においても2023年11月ごろまでは通信の途絶や蓄積データの消失などがみられたが、12月には解消され、2024年1月から2月の間データは信頼できるものとなった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由独居高齢者に対する居宅訪問や外出状況に関する面接調査などが含まれる本研究にとってコロナ禍の影響は大きかった。新型コロナ感染症の第5類への移行後もコロナ禍で求められていた新しい生活様式はなかなか回復しなかった。本研究にとって妥当かつ信頼できるデータを収集するため対象候補者となった方や協力機関との調整に数か月の期間を要し、対象者数の減少、データ収集期間の短縮などによって対応することになった。
今後の研究の推進方策	2023年度後半で収集できたデータは対象者数5名、データ収集期間1か月程度であり当初予定からみると小規模で短期的なものとなった。しかしながら、対象者の生活を詳細に把握できており、有用な知見が得られると思われる。2024年度は、当初計画を踏まえて収集したデータを解析し、学術大会等で研究成果を公表したいと考えている。