| 研究課題/領域番号 |
20K11161
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
蒲谷 嘉代子 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 講師 (50569259)
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| 研究分担者 |
中山 明峰 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 研究員 (30278337)
近藤 真前 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 客員研究員 (30625223)
森本 浩之 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (10847453)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 慢性めまい / 持続性知覚性姿勢誘発めまい / 前庭リハビリテーション / 認知行動療法 / 持続性知覚性姿勢誘発めまい（PPPD) / ハイブリッド治療 / 無作為化比較試験 / 持続性知覚性姿勢誘発めまい(PPPD) |
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| 研究開始時の研究の概要 |
めまいは1年間で4人に1人が経験する症状であるが、しばしば慢性化する。慢性めまいは自然寛解が少なく長期に生活機能が低下する重大な疾患である。我々は、慢性めまいに対し心理療法である認知行動療法の有効性の証明、理学療法である前庭リハビリの導入をしてきた。その過程で、高齢者は単独の治療では十分な効果がないことがわかってきた。そこで、高齢者の慢性めまいでの有効性を高めるため、「認知行動療法的手法を取り入れた、理学療法士が指導する前庭リハビリテーションのプログラム」を開発した。本研究ではこのプログラムの効果を明らかにし、高齢者の慢性めまいによる社会的損失を減らすことに貢献することを目標とする。
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| 研究実績の概要 |
慢性めまい（持続性知覚性姿勢誘発めまいを含む）は自然寛解が少なく長期に生活機能が低下する重大な疾患であるが、心身にわたる多因子が複雑に関与する機能性身体疾患であり、十分に効果のある治療法が存在しない。我々は、慢性めまいに対し認知行動療法や前庭リハビリを導入してきたが、その過程で、高齢者は認知行動療法など心理療法の効果がない、自主的な前庭リハビリへの取り組みを避けてしまうなどにより十分な治療となっていないことに気づいた。そこで、高齢者の慢性めまいでの有効性を高めるため、「認知行動療法的手法を取り入れた、理学療法士が指導する前庭リハビリテーションのプログラム」、心理療法と理学療法を組み合わせたハイブリッドプログラムを開発する。本研究では無作為化比較試験によって、この治療法の効果を明らかにすることを目的とする。そして、慢性めまいによる社会的損失を減らすことに貢献することを目標とする。
2020-2021年度：開発した慢性めまいのためのハイブリッド治療「認知行動療法的手法を取り入れた、理学療法士が指導する前庭リハビリテーションのプログラム」の無作為化比較試験を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の蔓延にともない、理学療法士と患者が密接に関わる治療の研究を積極的に進める状況ではなくなり、対象患者選定に至ったものの、実施を進めることができない状況であった。
2022年度より症例を順にエントリーし、試験を開始した。慢性めまい症例について、現在50例がエントリーされ、割付が終了している。20例が1年後の経過観察まで終了している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
理由
2020-2021年度に、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、理学療法士と患者が密接にかかわる治療の研究を進める環境でなくなったため、中断していた。
2022年度からは再開しており、再開後は順調に進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度からは介入試験を再開し、2年の遅れはあり、延長はやむを得ないが、その後は計画の通り、介入試験の実施を進めていく予定である。
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