| 研究課題/領域番号 |
20K11224
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 藍野大学 |
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研究代表者 |
津田 勇人 藍野大学, 医療保健学部, 教授 (10441148)
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| 研究分担者 |
塚越 千尋 藍野大学, 医療保健学部, 講師 (20782478)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 持続出力調整機能 / 握る力 / 腕の力 / 高齢者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
今回は若年成人と高齢者を対象に、デジタル握力計と16マルチチャンネル表面筋電図を用いて上肢の協調した筋出力調整機能の加齢による変化を明らかにする。
実験課題は最大握力の5%値、10%値、25%値、50%値とし、利き手・非利き手それぞれを5秒間維持する。実験課題はランダムに提示し、２回の平均値を求める。至適握力実行状況は、指定時間内の変動を積分し面積で評価する。筋電信号は安静時を基点として、至適握力持続期間中の平均振幅で評価する。今回はt検定を用いて若年成人群26名と高齢者群26名の平均値を比較し群間差を検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、上肢の協調した筋出力調整機能の加齢による変化を明らかにするため、高齢者を対象にデジタル握力計と16マルチチャンネル表面筋電図を用いて、至適握力持続期間中の平均振幅を測定するが、事前説明・皮下脂肪厚測定・電極貼付・筋電計測に約1時間を要する。高齢者では、無症候性脳血管障害の影響を除外するため脳ドッグも受診する。筋電計測と脳ドッグ受診を合算すると概ね半日を要することになる。対照群として若年成人も脳ドッグを除いて同様の測定を実施する。しかし、2020(R2)年度および2021(R3)度および2022(R4)年度は新型コロナウィルス感染拡大による「緊急事態宣言」「感染症まん延防止等重点措置」が断続的に発令されるなど、本学においても教育研究活動が大きく制約され、初年度から3年目に予定していた実験はすべて中止せざるを得ない状況となった。特に高齢者は重症化のリスクが高いため、医療体制のひっ迫から医療崩壊へと危機的状況は継続している。また近年の変異株は若年層に蔓延し、本学でも新規感染(PCR陽性)のため自宅待機学生がほぼ毎日報告され、その数は高止まりの状態が続いている。そのため高齢者だけでなく、対照群として予定している若年成人の計測も中止せざるを得ない状況が継続していた。
2023(R5)年5月8日より新型コロナウィルス感染症の分類が5類へ移行されたことに伴い、対象群としている若年層を対象に実験を順次開始すべく協力機関との会議を持つことができた。但し、本学の研究活動レベルは「1：一部制限」のままであるため慎重な対応を要するが、若年成人を対象に実験を展開していく。同活動レベルが「0:通常」に戻った時点で高齢者を対象に実験を開始する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020(R2)年度、2021(R3)度および2022(R4)年度は新型コロナウィルス感染拡大による「緊急事態宣言」「感染症まん延防止等重点措置」が断続的に発令されるなど、本学においても教育研究活動が大きく制約され、初年度から3年目に予定していた実験はすべて中止せざるを得ない状況となった。特に高齢者は重症化のリスクが高いため、医療体制のひっ迫から医療崩壊へと危機的状況は継続している。また近年の変異株は若年層に蔓延し、本学でも新規感染(PCR陽性)のため自宅待機学生がほぼ毎日報告され、その数は高止まりの状態が続いている。そのため高齢者だけでなく、対照群として予定している若年成人の計測も中止せざるを得ない状況が継続していた。
2023(R5)年度は新型コロナウィルス感染症の分類が5類へ移行されたが、高齢者施設の面会などが自由に行えるまでには至らず、また、本学の研究活動レベルは「1：一部制限」のままであったため、慎重な対応を要した。
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| 今後の研究の推進方策 |
ワクチンの普及・効果的な治療法の発見などによる新型コロナウィルス感染拡大の鎮静化を待つ。本学では、昨年(2020(R2)年)9月より全学的に公表されている活動レベルが「1:一部制限」まで緩和された時点で若年成人を対象に実験を開始、同活動レベルが「0:通常」に戻った時点で高齢者を対象に実験を開始する予定であった。
しかし、2023(R5)年5月8日より新型コロナウィルス感染症の分類が5類へ移行されたことに伴い、対象群としている若年層を対象に実験を順次開始すべく協力機関との会議を持つことができた。但し、前述の通り本学の研究活動レベルは「1：一部制限」のままであったため慎重な対応を要するが、若年成人を対象に実験を展開していく。同活動レベルが「0:通常」に戻った時点で高齢者を対象に実験を開始する。
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