研究課題/領域番号 |
20K11237
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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研究機関 | 大阪公立大学 (2022) 大阪府立大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
大西 久男 大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 准教授 (80194231)
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研究分担者 |
石井 良平 大阪公立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 教授 (40372619)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 遷延性意識障害 / 脳波 / 意識障害スケール / 注意機能 / D-CAT / 注意 / 遷延性意識障害者 / デフォールト・モード・ネットワーク |
研究開始時の研究の概要 |
遷延性意識障害は、重度の後天性脳損傷により慢性の意識障害を呈する持続性の植物状態であるが、この状態の患者群は施設や在宅で絶え間なく最重度の介護を必要とし、介護者の身体的・精神的・経済的・社会的負担は非常に大きい。その背景の1つには、遷延性意識障害者からの反応の無さ(乏しさ)、すなわち意思疎通ができないことが挙げられ、刺激に対する脳反応から意思疎通を取る方法を模索し、脳機能リハビリテーションへの応用が試みられてきた。 本研究の目的は、遷延性意識障害を脳活動のネットワークの障害として、脳波検査を用いて、デフォルトモードネットワークをはじめとする安静時脳内ネットワークを定量的に評価することである。
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研究実績の概要 |
目的】遷延性意識障害は、重度の後天性脳損傷により慢性の意識障害を呈する持続性の植物状態であるが、この状態の患者群は施設あるいは在宅で絶え間なく最重度の介護を必要とし、介護者の身体的・精神的・経済的・社会的負担は非常に大きい。その背景の1つには、遷延性意識障害者からの反応の無さ(乏しさ)、すなわち意思疎通ができないことが挙げられており、遷延性意識障害者に対してより選択的で効率的な脳機能リハビリテーションへ応用するために、日常臨床において幅広く普及し、安価で簡便、非侵襲である脳波検査を用いて、安静時の脳機能をDMNの枠組みで捉え、脳活動のネットワークの障害として定量的に評価することを目的とする。 【研究実施計画】 本研究は3か年計画である。基本的には、遷延性意識障害者の「意識状態」の評価と脳波解析が並行して行われ、最終的には意識状態と安静時脳波の間の検討が行われる。 ①慢性期の意識障害者の評価スケールの再検討と②研究協力者(介護家族)を幅広く募り、脳波データ利用についての承諾を得て、③個々人の脳波について、eLORETA-ICA解析を行い、安静時大脳皮質皮質下回路についてデータベース化し、④健常成人のデータベースとの比較・検討を意識状態との関連で行うこと、が基本的な計画である。 ※COVID-19の影響で脳波データの収集が滞っていたため、D-CAT注意機能スクリーニング検査を用い、健常者の注意機能の標準化の研究を補填し、高校生・中学生のデータ収集を行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
・慢性期意識障害スケールの再検討は終了し、論文化を行っている。 ・安静時脳波の収集については、家族会の集まりが少しずつ対面で行われるようになってきたので、直接「依頼」が行えるようになり、「協力」の意思を示していただいたご家族が増えてきた。「説明と同意」の手続きの後、委嘱状をいただき受診機関に脳波データ等の情報依頼を行ったところ、多くの方の通常診療内で行った脳波データのチャンネル数が不足しているという事実に直面し、中核の分析が行えない状況に陥ってしまった。 ・D-CATの中・高校生での標準化については、データ数の不足が指摘され、高校生については、対象者数を増やして再分析し、再度「人間環境学研究」に投稿できるところまで来ている。
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今後の研究の推進方策 |
・脳波データの収集については、遷延性意識障害者が定期受診をしている医療機関に、19chでの脳波計測を行っているかを確認した上で「オプトアウト」の手続きによって情報を得ることができるようにする(当該医療機関の医師等に研究協力を仰ぐ)。
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