| 研究課題/領域番号 |
20K11245
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
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研究代表者 |
竹川 徹 東京慈恵会医科大学, 医学部, 准教授 (80384981)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 体外衝撃波療法 / 脳卒中 / 筋痙縮 / 頭痛-緊張性 / 関節可動域 / 片麻痺 / 高エネルギー衝撃波 / 痙縮 / 体外衝撃波 / ボツリヌス毒素治療 / リハビリテーション / 上下肢痙縮 / 体外衝撃波装置 / 脳卒中後 / 疼痛 / 非侵襲的 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
上下肢痙縮に対して体外衝撃波療法を適用し、その施行前後で上下肢痙縮を評価する。
衝撃波治療単独群とボツリヌス毒素併用群とに無作為割付けし、クロスオーバー法により実施する。
主要評価項目（Primary endpoint）を、痙縮肢のModified Ashworth Scale (MAS) とする。
体外衝撃波の実施は、1回2000発、出力は、適用部位に対してVAS：5～6/10程度とする。
体外衝撃波装置の適用は、四肢痙縮筋のみとし、禁忌とされている神経根および脊髄近傍への適用は禁止する。
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| 研究成果の概要 |
脳卒中後には一般に後遺症として運動麻痺を呈することが多いが、特に中等度から重度の麻痺を行為する患者では、大脳から筋肉へ過活動を抑制する信号伝達が不十分となる結果、麻痺側の筋肉に痙縮（つっぱり）が出現することが多い。
痙縮は、当該肢が他動的に動かされた時の「抵抗感」として感じる。痙縮を放置すると変形、拘縮となることもあり、容姿への悪影響や日常生活動作に支障をきたす。
今回の研究では、低出力の対外衝撃波（拡散型圧力波）治療により、即時的かつある程度の期間は痙縮を軽減させる効果があることが判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
脳卒中後の麻痺に対してはリハビリテーション療法が実施されるが、麻痺に伴う痙縮（つっぱり）はリハビリテーション療法の効果を阻害する。それゆえ、痙縮に対する治療は麻痺の改善に欠かせないが、今回、拡散型圧力波治療が即時的にはもちろん、ある一定の期間であれば痙縮軽減効果を有する可能性が高いことが示された。
加えて、肩甲帯の筋緊張の持続が難治性の頭痛を誘発するとされる難治性緊張型頭痛に対して拡散型圧力波を適用したが、筋緊張の部分への拡散型圧力波の照射がこのタイプの頭痛に有効である可能性が示唆された。
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