| 研究課題/領域番号 |
20K11302
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
木内 敦詞 筑波大学, 体育系, 教授 (40241161)
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| 研究分担者 |
歳森 敦 筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (80222149)
川村 卓 筑波大学, 体育系, 准教授 (30334056)
奈良 隆章 筑波大学, 体育系, 助教 (10598890)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 大学スポーツ / 集団スポーツ / キャリア発達 / 共分散構造分析 / 重回帰分析 / スポーツ・ライフ・バランス / キャリア成熟 / 大学生アスリート / セルフマネジメントスキル / チーム組織風土 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
進路選択に対する個人の準備性や取組姿勢である「キャリア成熟」に影響を及ぼす要因を，大学生アスリートを対象に，中学-高校期の振り返り調査，大学期の前向き調査，卒業後の追跡調査，による量的質的アプローチから明らかにすることが本研究の目的である。具体的には，1) 過去の個人的/組織的経験（所属チームの組織風土）と、2) 個人の自律性であるセルフマネジメントスキル、の各因子に着目し，キャリア成熟を促進／阻害する要因の抽出を試みる。競技とそれ以外の生活との調和（スポーツ・ライフ・バランス）実現に向けた大学生アスリートのキャリア教育の充実は，スポーツ界だけでなく高等教育全体の重要課題である。
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| 研究実績の概要 |
3年目の2022年度は，研究1から4で構成される本研究課題のうち，研究1（学生アスリートのキャリ成熟に及ぼす過去の個人的及び組織的経験の抽出）および研究2（学生アスリートのキャリア成熟に及ぼすセルフマネジメントスキルの抽出）に関する研究成果を、日本野球科学研究会第9回大会にて行った。演題名「大学期の運動部活動における経験とセルフマネジメントスキル獲得が学生アスリートのキャリア成熟に及ぼす影響」。概要を以下に示す。
本研究では、スポーツ集団に所属する選手個人のマネジメント能力であるスポーツ・セルフマネジメントスキル (SSMS；竹村ほか，2013) を切り口に，大学期の運動部活動における経験がアスリートのキャリア成熟に及ぼす影響を，4つの質問票調査を用いて検討した。大学野球部員または大学サッカー部員を対象に，組織風土尺度（小関・吉田，2007），運動部活動経験評価尺度（島本・石井，2008），SSMS尺度（竹村ほか，2013），キャリアレディネス尺度（坂柳，2019）によるウェブ調査を行った． 9大学野球部員と1大学サッカー部員から得た有効回答538（野球374，サッカー164）を分析した結果，1)大学スポーツを通してSSMSを獲得する重要性，2)SSMS獲得に影響を及ぼす具体的な経験，3)学生アスリートが実感している重要な経験，4)キャリア成熟を促す具体的な経験，を示唆する知見が得られた。以上より、過去の部活動を通した経験がキャリア成熟に及ぼす影響をセルフマネジメントスキルが媒介する仮説モデルが想定された。今後は、全国の多様な種目の大学生アスリートを対象に、本仮説モデルの検証を進めていく予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究1および研究2は順調に進み、その成果を学会発表することはできた一方で、3年目から着手する予定あった研究3（運動部活動を通した経験がキャリア成熟に及ぼす影響をセルフマネジメントスキルが媒介する仮説モデルの検証）のデータ取得を，予定通りに進めることができなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究4年目の2023年度は、本科研費の研究計画書の当初の予定通り、研究1および2で得られた仮説検証を、全国の多様な種目の大学生アスリートを対象行うこととする。また、研究5年目で集中的に行う予定であった課題4（大学期のキャリア成熟に影響を及ぼす要因に関する卒業生インタビュー調査）についても、2023年度から着手することとする。
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