後方かかえ込み宙返り中の視線行動と身体運動の協応関係

• 研究課題/領域番号: 20K11317
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分59020:スポーツ科学関連
• 研究機関: 日本大学
• 研究代表者: 佐藤 佑介 日本大学, 商学部, 准教授 (00559536)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2022年度)
• 配分額: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円); 2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
• キーワード: 体操 / 宙返り / 空中 / 空中感覚 / 視覚 / 眼球運動 / 視線 / 運動制御 / 視線行動

研究開始時の研究の概要

この研究では、後方かかえ込み宙返り中の視線行動と身体運動を計測し、両者の協応関係の実体を明らかにする。研究の進め方は以下の通りである。
1.踏切時に視線を安定させる後方かかえ込み宙返りと、視線を安定させない宙返りの動作を比較することによって、その視線行動が空中での姿勢や動作に与える影響を調べる。2.踏切時の視線の向きや固視時間が後方かかえ込み宙返り時の姿勢や動作に与える影響を検討する。3.着地時の視線の向きや固視時間と後方かかえ込み宙返りでの着地動作の関係を分析する。

研究実績の概要

本研究の目的は，後方かかえ込み宙返り中の視線行動と動作を同時に計測し，両者の協応関係を明らかにするものである。この動作は，様々なスポーツにおいてみられるが，本研究においては体操選手を研究対象者としている。この運動中にそれらの選手がみせる視線行動を明らかにしつつ，それと空中での姿勢や動作の関係について検討を進めている。それは，アスリートの空間識の解明に資するばかりでなく，傷害発生の防止など，安全なスポーツ環境実現に寄与することが期待される。
令和4年度は，前年度までに得られた研究成果をもとに，後方かかえ込み宙返り中の視線行動と身体運動に関わる定量的なデータ取得を目指して研究を進めた。具体的には，本研究で明らかになった①後方かかえ込み宙返りにおいて体操選手は2種類の視線移動パターンを実施できること，②それらの違いが，後方かかえ込み宙返り中の姿勢や動作に影響を与える可能性を見出したことである。
それらを詳細に分析するために，令和4年度初旬に実験を展開し，その後，そのデータ分析を進めた。身体運動に関わるデータは動作解析により求められた。視線行動に関わるデータは，アイトラッカーにより得られたシーンカメラ上の注視点位置に関わる座標データを眼球の回転角度に較正する手法を取り入れた。その結果，頭部と眼球の回転角度を求めることにより，空間上での視線の方向を角度として算出することができた。令和4年度の目的であった，前年度までの研究成果に関わる定量的なデータを取得することまで達成したといえる。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

令和3年度に引き続き，新型コロナウイルス感染症蔓延の影響を受けたことにより研究の進捗状況は遅れているといえる。令和2年度に生じた研究計画の遅れが，令和3年度，令和4年度の研究計画にも影響したためである。
しかしながら，その研究計画の進捗に遅れは生じているものの，内容に大きな変更はない。人を対象とした研究であるため，実験対象者である体操選手や関係者の協力なくして研究を進展させることはできなかった。感染症対策に留意しつつ，参加者に負担のないスケジュールにて研究を進めることができ，現状の研究成果を挙げることができている。令和4年度には，後方かかえ込み宙返り中の視線行動と身体運動に関わる実験を展開し，定量的なデータを取得するに至っている。さらには分析を進めることができた。
他方，その分析を進める過程において，複数台のハイスピードデジタルビデオカメラにて撮影された映像を基に進める動作解析に想定以上の時間を必要としている。そのため，令和4年度内に研究課題に関わるデータ処理を完全に終えることができなかった。

今後の研究の推進方策

令和4年度までに，それまでに生じた遅れを補償する研究計画を実施することができた。残った過程は，データ分析とその研究成果の発信である。
データの分析は，令和5年度前学期を目安に完了するよう進めていく。重要なステップであるため，推進しながらも堅実性を保ちたい。それとともに，学会等にて研究成果を発表する準備を行う予定である。
それらの過程を経て，研究成果を社会に発信していきたい。具体的には，学会での発表と論文の執筆である。
それらの具体的なステップを経て，本研究課題の令和5年度としての目標を達成するよう尽力したい。