研究課題/領域番号 |
20K11355
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 山形大学 |
研究代表者 |
笹瀬 雅史 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (50250907)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 総合型地域スポーツクラブ / 部活動 / 地域移行 / 学童保育 / 農産物販売 / スポーツイベント / レガシー / 地方創生 / ビーチボール / 富山県朝日町 / 新型コロナウィルス / スポーツツーリズム / 交流人口 / 普及 / 活性化 / 生涯スポーツ / 人口減少 / 高齢化 / 持続的発展 / 地産 / 地域スポーツ / 地方消滅 / 持続可能 |
研究開始時の研究の概要 |
「第2期スポーツ基本計画」は「スポーツによる地域活性化を持続的に実現できる体制の構築」をミッションとして掲げた。人口減少と地域消滅の危機にある地方市町村において、スポーツが地域活性化にいかに貢献できるかは重要な課題である。本研究は、地域活性化に成功している地域の中で、地方市町村が考案した「地産型スポーツ」に注目する。その代表事例として富山県朝日町のビーチボールを研究対象にする。併せて、他の事例を並行して比較研究する。地産型スポーツの創造・展開過程と、住民生活と地域活性化への機能、全国普及による地域間交流や地域活性化について調査に基づいて解明し、その持続可能性と地方創生の条件と可能性を検討する。
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研究実績の概要 |
本年度もコロナウィルの影響下にあり、研究課題の推進の柱である現地調査を十分な形で実施することはできなかった。そのため資料収集・整理と近郊での調査研究を主な作業とした。スポーツによる地方創生、まちづくりの観点から、全国的に注目される事例の資料収集と整理を行った。その中で、地方都市の事例として、A県A市のスポーツイベントへの取り組み及び、イベント後の継続的なまちづくり事業について聞き取り調査を実施した。イベントに取り組む自治体は多いが、問題は終了後にいかに継続的な発展ができるかである。A市ではイベントのレガシー(遺産)を重視して組織的に取り組んでいた。社会変化の中で持続的な継続が重要な課題である。次に、地域で住民が主体となってスポーツを持続的に継続していくうえで重要な総合型地域スポーツクラブの近年の動向と新しい役割について研究した。先ず、全国及び県レベルの動向について、B県スポーツ協会に資料収集と聞き取り調査を実施した。それを踏まえて、総合型地域スポーツクラブの新しい取り組みに着目して以下の研究を実施した。1つは、部活動の地域移行の取り組みとして、総合型地域スポーツクラブとの連携事業を行っている地域のC町とCクラブの事例を対象に研究を行った。2つは、総合型地域スポーツクラブにおける農産物販売の取り組みの事例であるD市のDクラブの調査研究。3つは、放課後学童を対象としたD市Dクラブ及びE市Eクラブの取り組みの事例である。これらは、コロナの影響や、働き方改革、少子化対策の中で、クラブが地域社会の課題の解決に先駆的に取り組む活動としての意義を持っていると評価できた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当該研究課題の期間がちょうどコロナウィルスの時期と被っている。本年度もコロナウィルスの影響が大きく、当初計画していた地域、自治体、スポーツ団体を訪問し、研究を実施することは容易でなかった。これまで予備的な調査を数回実施してきたが、比較的日数を必要とする調査を実施するに至っていない。そのため、研究課題の進捗に関しては遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルスへの対処をしながら、対象調査地との連絡を緊密に行い研究を推進していく。幸い、社会的にもスポーツ環境の面でも、2020~22年度の段階に比較して条件は好転してきた。調査地、調査者と密接に連携し同意を得ながら、可能な範囲で現地調査を行っていく。調査対象も機関調査の比重を高めること、調査対象者の範囲をやや限定しながら聞き取りの質を高める方向で進めていく。不確定な要素を減じて、確実性の高い調査計画を組むことで課題を推進できる。
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