| 研究課題/領域番号 |
20K11472
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
白旗 和也 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (20515184)
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| 研究分担者 |
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
西田 順一 近畿大学, 経営学部, 教授 (20389373)
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 教師効力感 / 体育指導 / コンサルテーション / 女性教師 / 体育指導効力感 / 小学校体育 / 中堅期 / 達成経験 / 学び続ける教師 / 効力感 / 体育指導効力感尺度 / 教師効力感因子 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、より良質な体育授業に向けた授業改善と教師の指導力の向上をめざし、次の3点を観点として研究を進めていく。
1）体育特有の体育指導効力感尺度を完成し、小学校の教師が体育授業について感じている体育指導効力感因子を検証し、尺度を整理する。
2）上記1)で得られた因子に対し、実践授業を通して、計画段階、実践段階、省察段階においてコンサルテーション方略を用いて行い、効果を検証する。
3）上記1)及び2)を踏まえて、教師の体育指導効力感の変容とコンサルテーションの支援方法の関係から因子ごとに有効性・妥当性を検証し、効果的なコンサルテーションモデルを構築し、プログラムとして整理する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、小学校教師の体育授業に対する教師効力感を「体育指導効力感」とし、それを向上させるためのコンサルテーションによる支援方法の有効性について、授業実践事例を通して明らかにすることである。これまでの研究成果を踏まえ、2023年度については、以下の観点について新たに成果を得ることができた。
1点目として，3名のコンサルティについて、体育指導効力感支援型コンサルテーション（体育コンサル）手法を用いて体育指導効力感3因子（知識実践・学習促進・課題対応）の変化を計画段階、実践段階、省察段階の各段階間で調査を実施し、その変化について検討した。その際，メール，アンケート，口頭などでコンサルティから得られた情報を基に，コンサルティの気持ちの変化を読み取り，各段階間の体育指導効力感の変化とその要因を分析した．
2点目は、これまでの研究データを活用し、コンサルティの体育指導効力感の変化に影響を与えるコンサルタントの役割について分析した。その際、体育コンサル1回目実施と2回目実施のコンサルティへのコンサルタントの役割の変化についても検討した。その成果については、論文としてまとめることができた。
一方、新型コロナウィルス感染拡大の影響で、2020年度，2021年度、2022年度の実験研究が予定通り実施できなかったことにより，全体の進行は申請時の予定まで進めることができなかった。今後は残った実践を継続し、検証を進めることが課題である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
これまでの4年間において、研究成果としては、①小学校教師の体育授業に対する教師効力感である体育指導効力感尺度を作成し、体育指導効力感は３因子構造から成り立つことが確認されたこと、②体育授業実践に対して、体育指導効力感因子に基づき、コンサルテーションによる支援を実行した結果、体育指導効力感が向上することが確認できたこと、③計画段階，実践段階，省察段階でどのように体育指導効力感が変化し，その要因は何かを追究することができたこと、④体育コンサルにおいてコンサルティの役割を整理できたことである。
しかし、これらを明らかにするための実践授業において、新型コロナウィルス感染拡大の影響により、十分な事例数の確保ができなかった．そのため、2020年度、2021年度、2022年度ともに、小学校における実験授業が予定数を下回った。実験授業は学校の都合が優先されるため、このことが改善できず、次への研究の分析が遅れることとなった。そのため，2024年度も継続する必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度については，概ね予定通り実験授業を実施できたが，2020年度から2022年度において、新型コロナウィルス感染拡大の影響により、実験授業が進まなかったため、その分、全体的に研究が遅れてしまった。
2024年度は、これまで対象としてきた中堅期の女性教師だけでなく、初任期の教師など体育コンサルの対象を広め、汎用性について検討したい。また、最終年度として、指導主事や体育主任など、後輩教師に指導する際の実践的な役割について検討していく予定である。
実験授業の実施にあたっては、依頼する学校と相談しながら、予定を立てていく必要がある。実験授業が実施できる状況である場合には、速やかに進め、分析のためのデータを確保していきたい。
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