| 研究課題/領域番号 |
20K11474
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 中京大学 |
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研究代表者 |
太田 めぐみ 中京大学, 教養教育研究院, 教授 (20434342)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 骨格筋量 / 身体活動量 / 運動習慣 / 生活習慣 / 身体組成 / 骨格筋 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
転倒や骨折が原因で介護が必要になる人の割合は、女性の方が高い。また、女性は男性に比べて筋肉の量が少ないことから、生涯にわたって健康で活動的な生活を送るためには、充分な筋肉の量と運動習慣を持つことが重要となる。しかし、近年、30代～40代女性の体力低下や運動習慣がある人の減少が指摘されており、女性の多くが筋量不足の状態にあると予想される。また、筋肉の質が糖尿病や心疾患に関係することもわかってきている。そこで本研究は、30～40歳代の女性を対象とし、筋肉の量と質の評価を行うとともに、体力や運動、食事の状況を調査する。さらに、筋肉の量や質に差を生む原因について検討することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、30～40歳代の女性を対象とし、骨格筋の量的および質的な評価を行うとともに、運動習慣、身体活動量、食事摂取状況といった生活習慣を調査することで、骨格筋の量的・質的差異を生む要因について検討することを目的としている。
本研究は2020年度から3か年で実施する計画であった。しかしながら、2020・2021年度は新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大により、測定・調査を実施することができなかった。また生活習慣がコロナ前に戻るのを待って、データを取得する必要があると考えたために、測定・調査の開始が2022年度末になった。こうしたことから、2023年度末まで1年間研究期間を延長することとした。
これまでに26人（年齢：36.9±5.3才、身長：158.8±5.4cm、体重：54.3±6.5kg）を対象に測定・調査を実施し、データを取得した。これまでの分析で、過去に定期的な運動習慣があった期間が長い群ほど、骨格筋量が多いことや一部の体力測定項目で高値を示すといった結果が得られている。今後も分析を加えて、2024年度に開催される国内学会において研究成果を発表する予定である。
また2024年度末までの研究期間再延長が認められたことから、縦断データの取得についても実施を検討を始めた。対象は2022年度に測定・調査を実施した被験者とし、初回測定から1年半以上が経過した後に測定・調査を実施したいと考えている。さらに、横断データについても引き続き取得を進めていきたいと考えている。これまでに取得したデータは、30歳代のデータ数が40歳代のデータ数に比べて多いこと、また、出産経験がある被験者のデータが少ない状況にある。そこで、40歳代や出産経験がある女性に働きかけをして、測定・調査の実施につなげたいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、運動習慣、身体活動量、食事摂取状況といった生活習慣についても調査を行うこととしている。新型コロナウィルス（COVID-19）の感染が拡大していた2020年・2021年度は、それまでの日常や習慣とは異なる生活を送ることになった人が多いと考えられたことを踏まえ、測定・調査を行うことを見送った。また、2022年度に行動制限が緩和された後も、「これまでの日常（コロナ前に近い日常）」を取り戻すためには、一定の期間が必要であると考えたことから、測定・調査の実施開始が2022年度後半になった。こうした影響から、計画とおりのデーターの確保に至っておらず、進捗状況としてはやや遅れた状態にあると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の対象は30～40歳代の女性であることから、勤務や家事・育児でまとまった時間がとれず、研究協力に至らないケースも多い。そこで、週末やお盆休みなどの期間にも測定・調査の実施日を設定することで、被験者の確保につなげる。また、40歳代および出産経験がある被験者の確保につながるよう、学外の機関や団体等への働きかけをより積極的に行なう。
横断データの取得に並行して、縦断データの取得に向けた準備を進める。2022年度に測定・調査を実施した被験者に早期にコンタクトを取ることで、被験者の確保につなげる。
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