小中学校における体力向上施策と効果に関する調査研究

• 研究課題/領域番号: 20K11489
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分59030:体育および身体教育学関連
• 研究機関: 香川大学
• 研究代表者: 山神 眞一 香川大学, 教育学部, 教授 (10158082)
• 研究分担者: 上野 耕平 香川大学, 教育学部, 教授 (20311087) ; 宮本 賢作 香川大学, 教育学部, 教授 (70304582)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2022年度)
• 配分額: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円); 2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
• キーワード: 体力テスト / 小中学校 / 効果量 / 体力向上施策 / 体力 / 体力向上プログラム / 体力向上 / 施策 / 調査研究

研究開始時の研究の概要

各自治体では文部科学省や体力向上の先進県で実施された施策等を参考に子供の体力向上を促進する独自の施策を実施してきた。更に待機児童問題など予算的措置が必要な問題が全国的に山積するなかで体力向上施策の必要性を説明するためには，１）「各施策は体力向上に対してどの程度の効果を持つのか」，２）「なぜ各施策は体力向上を促進するのか」といった疑問に対して，データに基づいた明確な回答を用意する必要がある。そこで本研究では，香川県内の小・中学校を対象とした調査及び実践研究を実施し，各学校で実施されている施策の体力向上に対する効果量及びその効果の推定メカニズムを明らかにした上で，その情報を全国に向けて発信する。

研究実績の概要

本研究は、香川県内の小・中学校を対象とし、各学校で実施されている体力向上施策について、１）「各施策は体力向上に対してどの程度の効果（効果量）を持つのか」，２）「なぜ各施策は体力向上を促進するのか」といった問いに対して、学術的な効果量及びその効果の推定メカニズムを明らかにした上で，データに基づいた明確な回答を全国に向けて発信することを目的としている。
研究3年目の本年は、効果量の大きかった学校と小さかった学校の両面についての施策の実施方法とその普及可能性について、体力テスト成績の上位と下位の香川県内の小中学校を訪問し、各施策をどのような状況で実施しているのかについての情報収集を予定していたが、昨年に引き続きコロナ禍により、学校訪問が叶わず、実質的な研究活動が困難となったことから、香川県教育委員会保健体育課の協力を得て、特に体力向上施策について意見交換をした結果、重要な情報と示唆を得ることができた。その意見交換により、教育委員会と現場の体育の授業や体力向上に関する日常的な情報共有の連携と小中学校の教員の相互交流の充実の重要性が明らかになった。
本年度の実績結果を受けて、来年度以降、体力向上を促進する施策の実地調査を加味した実践を通じたメカニズムの推定を試みるとともに、気軽に取り組める体力向上アプリ作成の可能性についても検討する予定である。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

コロナ禍にありつつも、研究初年度に香川県内の小中学校の平成29・30年度に香川県内の全小・中学校及び児童・生徒から得られた体力テストデータの分析を行い、施策の効果量について，学年差や男女差、及び地域差を含めて把握できた。本年度は、香川県教育委員会保健体育課の協力連携を得て、香川県内における体力テストの上位・下位の成績と関係するとみられる小中学校における体力向上施策について、香川県教育委員会保健体育課担当者との意見交換を行い、比較分析できた。

今後の研究の推進方策

来年度以降に向けて、現時点では基本的に当初の研究計画を実施していく予定である。ただし、コロナウイルス感染症の状況によっては、調査結果をもとに絞り込まれた体力向上を促進すると予想される施策について，小中学校の現場での聞き取りや意見交換が難しくなる場合もある。一方で体力向上に資する体力向上アプリの作成についての検討も始めていきたいと考えている。
9.次年度使用が生じた理由と使用計画
物品費と人件費については、コロナ禍で学校現場に行けず、研究用体力測定機器の購入ができなくなり、解析・調査分析等の人件費も使用できなかった。次年度に県内小中学校の現場での研究用体力測定等を計画しており、支出する予定である。また、体力向上アプリ作成についての人件費をあてていきたい。