| 研究課題/領域番号 |
20K11498
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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| 研究機関 | 明治大学 (2022)
新潟医療福祉大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
吉松 梓 明治大学, 経営学部, 専任准教授 (90508855)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | キャンプ / スペシャルニーズ / 多様性 / アウトドアセラピー / 共生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
多様なニーズを持つ人々との共生は、キャンプ等の自然体験活動においても重要な課題となっている。そこで本研究は、障がい・不登校・難病・貧困等の多様なニーズに応じた自然体験活動を対象に、1）横断的調査によって各ニーズによる効果の特徴を明らかにすること、2）個別の先行事例調査により各ニーズに応じたモデルプログラムを開発することを目的とする。本研究によって、多様なニーズを対象とした自然体験活動の価値の発信、自然体験活動現場への実践知の提供が可能となる。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、障がい、不登校、難病、貧困等の多様なニーズに応じた自然体験活動を対象として調査を行い、自然体験活動の効果の特徴を明らかにすること、先行事例の検討から各ニーズに応じたモデルプログラムを開発することである。
まず課題1の、多様なニーズを対象とした自然体験活動における共通性や差異などの効果の特徴について述べる。先行研究が蓄積している不登校等の分野については、2020・2021年においてレビューを行い効果の特徴をまとめた。先行研究が蓄積していない貧困等に対応した自然体験活動において、2020・2021年は新型コロナウイルス感染症の影響で横断的調査が充分に実施できなかったため、2022年も引き続き効果検証のための調査を実施した。加えて、調査の過程で当該分野の国内での実施数が限られていることが明らかになり、2022年から海外の文献についてレビューも開始し、障がいやトラウマ、ひとり親家庭などの心理社会的な問題に対応したAdventure Therapy、Eco Therapy、Nature-Based Therapyなどの効果について、その特徴と共通性を検討した。
次に課題2の、個別の先行事例へのインタビューによる効果的な自然体験活動となりうる要因の検討と、モデルプログラムの開発について述べる。すでに2021年までに収集済の質的データに加え、2022年は新たに難病の子どもへのキャンプを提供している国内の団体や、発達障がいやトラウマなどの子どもと家族へNature-Based Therapyを提供してい海外の団体へのインタビューを企画し、インタビュー内容等について検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度は、当初の計画においては課題1および課題2の成果をまとめ、関連学会にて発表・投稿することを中心に実施する予定であった。しかしながら、2020・2021年の新型コロナウイルス感染症による多様なニーズを対象とした自然体験活動の中止が相次いだことにより、当初の予定を延長して2022年においても課題1の調査を実施した。このため、研究の進捗状況はやや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、当初の計画を1年延長し、課題1および課題2の成果をまとめ、関連学会にて発表・投稿することを中心に実施する。同時に2022年度までの研究の中で、国内での事例や実施数が限られていることが明らかになったことから、課題1・課題2の量的・質的データを補完するために、海外における事例についてもさらに文献レビューやインタビュー調査などを進める予定である。成果発表においても、国内外の状況を検討しやすくするため、国内の多様なニーズを対象とした自然体験活動の成果を国際誌に発表すること（Journal of Outdoor Recreation, Education, and Leadershipなど）、また海外の先行事例を翻訳して国内で発表すること（野外教育研究、書籍化など）を予定している。
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