| 研究課題/領域番号 |
20K11517
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
久保田 晃生 東海大学, 体育学部, 教授 (40547973)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 身体活動 / 防災 / 減災 / 集団戦略 / 体力 / 減災体力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者において身体活動を増やすことは、自立して長生きするうえで意義がある。しかし、従来の健康づくりや介護予防として、身体活動の促進を図る場合、アプローチできない高齢者がいるため、本研究では、減災体力の向上のために、身体活動の促進を図るといった、ゲートウェイ（入口）を変更した集団戦略（ポピュレーションアプローチ）を試み、その有効性を検証する。
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| 研究成果の概要 |
健康づくりや介護予防とは異なる新たなゲートウェイとして、災害時に生き抜くための体力（以下、減災体力）を養う観点から、高齢者の身体活動促進の集団戦略を介入研究で検証した。介入は静岡県小山町で行い、介入地区603人、対照地区603人の身体活動量などについて1年間の変化を把握した。集団戦略は、①減災体力向上に関するチラシの全戸配布、②減災体力向上教室の実施、③地域防災訓練での普及活動である。1年間ゲートウェイを減災体力の向上とした身体活動促進の集団戦略を実施したが、介入地区において身体活動量の増加や防災・減災に関する意識の変化は認められなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
健康づくりや介護予防のために身体活動を促進する取組が行われているが、本研究では健康づくりや介護予防のための身体活動の促進ではなく、災害時に生き抜く体力（減災体力）をつけるために、身体活動の促進を図る集団戦略を行い、その効果を検証した。日本において、身体活動の促進を目的とした集団戦略は少ないとともに、健康づくりや介護予防ではない入り口からの研究は認められないことから、学術的意義はあった．しかし、地域集団の戦略としては取組期間が短く有意な効果は得られなかった。一方、減災体力をテーマとしたことで行政の組織横断的な連携による協力体制や、メディアの注目度も集めた点は、社会実装に繋がる可能性が示唆された。
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