| 研究課題/領域番号 |
20K11639
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
池野 雅裕 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 准教授 (60612976)
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| 研究分担者 |
福永 真哉 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (00296188)
目谷 浩通 川崎医科大学, 医学部, 准教授 (30330583)
永見 慎輔 川崎医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (60744042)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | リハビリテーション / 鼻咽腔閉鎖機能 / フレイル / 構音障害 / 摂食嚥下障害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究ではフレイル高齢者の鼻咽腔閉鎖機能を自立レベルまで向上させるための予防プログラムを開発し適用検証までを行う．さらに，介護職員や地域高齢者でも使用できるよう汎用性を高め，非侵襲的・軽量かつ高齢者にもわかりやすく鼻咽腔閉鎖状態を可視化する．また，本プログラムは実際の食事場面でも応用利用が可能であり，的確なフィードバックにより効果的かつ的確なリハビリテーションの提供が可能となる．
これらの実現は，予防医療の拡充，健康寿命の延伸につながり医療費の削減に寄与できる．
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| 研究実績の概要 |
鼻咽腔閉鎖機能は，嚥下機能や構音機能において重要な役割を担っている。嚥下機能では，食物や水分嚥下時に，嚥下物が鼻腔に逆流することがないように口腔と鼻腔を遮断する役割がある。また，構音機能では言語を発する際にも口腔と鼻腔を遮断している。これらの機能が障害されると，嚥下障害による栄養摂取障害，構音障害によるコミュニケーション障害が必発し，ADLが低下しさらにはQOLも低下する。
本研究の目的は，鼻咽腔閉鎖機能低下を早期に発見し，これらの機能を維持・向上させるための予防プログラムを開発することである。従来，食事場面においてリアルタイムに鼻咽腔閉鎖機能を評価することは困難であったが，本プログラム開発後はリアルタイムフィードバックが可能となるとともに，医師，言語聴覚士以外の医療介護専門職のみならず地域高齢者でも使用できるようになる。また，本モニタリングツールは，高齢者や患者様の食事摂取場面でも応用利用が可能であり，現在の食事方法の安全性検証にも使用できる．
研究計画における令和4年度の実施内容は，鼻音化率測定装置による測定に加え生体反応を利用した機器による測定方法を検討し令和4年度は鼻音化率測定装置による計測と生体反応による測定の同期化に成功した。現在は，これらの同時測定によるデータを集積中であり，5月8日以降は新型コロナウイルス感染症拡大による研究データ集積制限も緩和されるため令和5年度前半はデータ集積，後半はデータ解析を実施し最終結果をまとめる予定である。また，生体反応のみの測定では被験者の心理，物理的負担も最小限に留めることができる可能性も高くなっている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和4年度は，令和3年度にデータ集積困難であった高齢者の実態を把握する実験を実施する予定であったが，研究計画の一部を変更し，鼻音化率測定装置による計測と生体反応による測定の同期化を実現するための研究機器開発を実施した。同期化の実現までは，それぞれの機器の測定周波数の問題や，測定開始信号の検出の問題があったが，検討を重ね同期化が可能となった。一方で，新型コロナウイルス感染症拡大による行動制限によるデータ集積の遅れはすべて解消できておらず，今年度は従来予定していた研究計画に準ずるように研究を加速させる必要がある。また，現在は若年健常者のデータを集積中であり，今年度中にはデータ集積ならびに解析を終了する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は，現在までの研究全般の遅れを解消し，本研究計画の中核をなす鼻咽腔閉鎖機能低下を早期に発見するための生体反応を利用した鼻咽腔閉鎖機能測定方法の確立を目指すために，若年健常者のデータ集積，高齢者のデータ集積を実施し，全年齢群における本測定方法の有用性検討までを実施する。また，新型コロナウイルス感染症が拡大したことにより，マスク着用を余儀なくされ，従来の鼻音化率測定装置では装置の特性上データ収集が困難であったが，本法ではマスク等を装着した状態においてもデータの集積が可能であるという結果も得ることができた。
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