| 研究課題/領域番号 |
20K12335
|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
|
| 研究機関 | 浜松学院大学 |
研究代表者 |
津村 公博 浜松学院大学, 地域共創学部, 教授 (30310551)
|
| 研究分担者 |
澤田 敬人 静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (20254261)
白鳥 絢也 常葉大学, 教育学部, 准教授 (40600383)
竹本 石樹 聖隷クリストファー大学, 国際教育学部, 教授 (90805277)
|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
|
| キーワード | 母語・母文化支援 / 移民 / フィールドワーク / 協働学習 / キャリア形成 / STEAM教育 / LMS / 多文化共生 / ICT海外協働学習 / LMS学習管理システム / LCS学習コミュニティシステム / 送り出し地域と受け入れ地域との教育連携 / グローバルリーダーの育成 / 母語・母文化の促進 / 大学生による海外メンタリング組織のNPO法人化 / AIの活用 / 海外ルーツの子どものグローバルリーダーの育成 / 大学生メンタリング組織とフィリピン教育省との協定 / 海外ICT教育 / カリキュラム開発 / 海外協働学習 / 海外サイバースクール / グローバル人材の育成 / STEAM / 外国人児童の母語・母文化保持 / 海外連携型協働学習 / 海外遠隔授業環境の構築 / 海外につながる子ども / グローバルリーダー育成 / アイデンティティの強化 / ICT教育 |
| 研究開始時の研究の概要 |
海外につながる子どもは、交差する複数な文化環境のなかで生活している。彼らの文化的アイデンティティを確保・補強することが、学習への自信と自尊心の向上につながることが多くの研究で明らかになっている。本研究は、これまでの学校生活の適応や日本語教育等に同化教育から、将来のグローバルリーダーとして育成するプログラムを新たに構築することが目的である。文化的アイデンティティを強化することに焦点を当て、日本に滞在するフィリピン共和国ダバオ市につながる子どもと、送り出し地域であるダバオ市子どものICTを活用した教育(ICT Integration in education)による2国間の協働学習方法を導入した。
|
| 研究実績の概要 |
本研究の最終年度においては、「多文化共生都市の創造」をテーマに、浜松市およびダバオ市の児童が仮想空間構築型ソフトウェアを活用した海外協働型PBL(Project-Based Learning)に取り組む教育実践を実施した。両市の児童は、5年間にわたり、海外協働学習の基盤となるプラットフォーム「COLP」を活用し、異文化理解力、創造的表現力、地域課題に対する問題解決能力の育成を目指して、協働的な学習に取り組んできた。 本研究の特色は、「COLP」に実装された学習管理システム(LMS)および学習コミュニティ支援システム(LCS)の活用にある。最終年度には、これらに加えてAIツールの導入も進めた。LMSでは、画像生成AIツールを用いて、児童が構想した理想都市や地域文化を視覚化し、相互理解を促進するビジュアル教材を作成した。LCSでは、オンライン学習コミュニティ構築支援ツールのプラグインを活用し、児童間のコミュニケーションの場であるフォーラムにおいて学習活動の発話データを抽出した。さらに、自然言語処理技術を備えた対話型人工知能APIを用いてエスノグラフィー分析を行い、異文化間における意味構築のプロセスや協働学習の在り方を質的に把握した。 これらのAI技術を活用した質的調査分析により教育効果を高めるとともに、海外協働型PBLとSTEAM教育を融合した次世代型教育モデルの実装と、その社会的インパクトの創出を実現した。 本研究の最終的な目的は、送り出し地域であるダバオ市と受け入れ地域である浜松市の教育機関が連携し、日系フィリピン人児童に対する母語・母文化の継承支援を通じて、学習意欲の向上を図ることである。これにより、当該児童が本来的に有する高度な言語習得能力や、多文化的背景に基づく柔軟な思考力を活かし、日本と国際社会をつなぐグローバル人材としての成長を促進することを目指す。
|