| 研究課題/領域番号 |
20K12414
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 南山大学 |
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研究代表者 |
奥田 隆明 南山大学, 経営学部, 教授 (40233457)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | インバウンド観光 / 周遊観光 / 交通ネットワーク / 観光ビックデータ / 空間的自己相関モデル / インバウンド / 階層型モデル / 独占的競争モデル / サービス・イノベーション |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまで申請者らはインバウンド観光消費モデルを開発して幹線交通ネットワークの分析を行ってきた。本研究では、これに地方交通ネットワークを加えた交通ネットワークの連携効果を分析するために、インバウンド観光消費モデルをさらに小地域へと展開することを試みる。具体的には、訪日外国人の携帯位置情報を活用したインバウンド観光消費モデルを開発し、そのキャリブレーション方法について検討する。その上で、開発したモデルを用いて複数の交通ネットワークの連携強化が地方圏における訪日外国人の観光消費にどのような影響を与えるのかについて分析する。
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| 研究成果の概要 |
交通ネットワーク投資が行われると観光地の空間的な関係（空間的自己相関モデルにおける空間重み行列）が変化する。こうした影響を分析するために周遊型観光消費モデルが提案されているが、これまで国土交通省が公表する都道府県単位のデータを用いてモデル開発が行われてきた。この研究では、訪日外国人が持つ携帯位置情報（観光ビックデータ、人流データ）を活用することにより、市区町村単位の分析ができる周遊型観光消費モデルの開発を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
外国人観光客は複数の観光地を周遊しながら観光消費を行うことが多い。この研究では、市区町村を分析単位にして周遊の中で行われる観光消費を分析する新しい手法を開発した。これによって、国際交通から国内の幹線交通、地方交通へと至る一連の交通サービスをシームレスに提供することが、大都市圏に集中する外国人観光消費を地方圏に分散させることにつながるかどうかを、データを用いて評価することが可能になった。
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