| 研究課題/領域番号 |
20K12822
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分01030:宗教学関連
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| 研究機関 | 南山大学 (2022-2023)
立命館大学 (2021)
国立民族学博物館 (2020) |
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研究代表者 |
石原 和 南山大学, 南山宗教文化研究所, 研究員 (50812038)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 近代如来教 / 受持仏堂 / 近世近代移行期 / 講社 / 神社 / 教会 / 新宗教 / 民間宗教者 / 民衆宗教 / 如来教 / 稲荷講社 / 長澤雄楯 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、幕末～明治期の新宗教運動を、組織の境界を越えて往き来する宗教者の活動に注目して再分析することで、新たな宗教史像を提起する。近年の日本宗教史の見直しは新宗教研究の成果を含んでいない。ここでは、自らの活動に公認を得ようとする段階にあった教団未満の宗教者を分析対象とし、彼らの活動とその背景となった体制を関連付けた宗教発生史という視点を持ち込むことで、宗教史の全体像の再構築を図る。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、幕末～明治期の新宗教運動を、組織の境界を越えて往き来する宗教者の活動に注目して再分析することで、新たな宗教史像を提起する。近年の日本宗教史の見直しは新宗教研究の成果を含んでいない。ここでは、自らの活動に公認を得ようとする段階にあった教団未満の宗教者を分析対象とし、彼らの活動とその背景となった体制を関連付けた宗教発生史という視点を持ち込むことで、宗教史の全体像の再構築を図る。
以上の目的から、次の研究を進めた。
（１）近代の展開を準備する近世期の集団の自覚化に関する研究。近世の如来教が、同時代の金毘羅信仰の展開の中で、同じく金毘羅を信仰する自己を確立していったのかを明らかにした（論文化済）。また、それに関わって世界観の形成過程を明らかにした（思想史学会大会シンポジウムで発表）。
（２）近代如来教史料の調査・整理と分析。大正期以降の如来教教団の変容や分裂の契機となる出来事が記されている史料である「監正院殿告辞」の翻刻を進めた。前年度に刊行した『近代如来教と小寺大拙』とも関連する内容であるので、この成果と関連づけながら、解説を付与し、原稿化した。これについては、2023年度内に入稿済で、2024年度中に刊行予定である。
（３）近世近代移行期の宗教者の活動公認の全体像の把握。前年度までの事例調査研究に基づき、仏教系小集団の活動母体となった仏堂およびに関する神道系小集団の活動基盤となった講社所管教会に関する制度研究を深め、宗派を超えた全体像の把握を進めた（東海／宗教史研究コンソシアムにて報告）。また、後者に関わる事例として、静岡県月見里神社の附属講社である稲荷講社の成立過程を明らかにした（この成果については日本宗教学会で報告する予定だったが、当日コロナ罹患のため発表取りやめとなった）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の研究計画からは予想外の史料の出現のため、大きく進行している。しかし、当初計画にあった神社系小集団の研究は、コロナ禍において十分に調査ができなかったことで遅れが生じていた。さらにはその補填として調査期間に充てようとしていた2023年度夏に自身が罹患し、調査が十分に遂行できず、また関連の成果も学会発表ができなかった。そのため、これにかかわる論文の執筆に遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
上記理由による研究の遅れを踏まえて、下記の残された課題を進める。
（１）静岡県清水で展開した月見里神社・稲荷講社を例に、近代初期の民間宗教者を支えた組織・体制に関する論文を執筆する。これまでの成果によって、講社が講社所管教会を包括することができたことは見たが、その上部組織である神道教団との関連については不十分だった。島根県で大社教での史料調査を行い、それに基づいて、神道教団－講社－講社所管教会という、組織の全体像を明らかにする。
（２）本研究のまとめとして、これまでに明らかにしてきた仏教系の宗教者活動公認システムと神道系の活動公認システムの全体像を示し、こうした方法をとった（とらざるをえなかった）政策展開との関連を分析する。
以上を進め、次の研究課題へと発展させる。
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