| 研究課題/領域番号 |
20K12892
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分01070:芸術実践論関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023)
大阪市立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
吉田 隆之 大阪公立大学, 大学院都市経営研究科, 准教授 (00771859)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 芸術祭 / 地域づくり / ソーシャルキャピタル / 現代アート / アートプロジェクト / アートマネジメント / ドクメンタ / マニフェスタ / トリエンナーレ / マニュフェスタ / パンデミック / アートコレクティブ / ポストオリンピック / ボランティア / あいちトリエンナーレ / 表現の自由 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまであいちトリエンナーレと大地の芸術祭の2事例で、個別の会場等に着目し、定性的分析により、地域づくりの中長期的効果とその具体的プロセスを明らかにした。ただ、他の芸術祭については、短期的な一時的変化を捉えるにとどまった。そこで、本研究では、札幌国際芸術祭始め3事例の芸術祭を対象に、地域づくりの中長期的効果・具体的プロセスを定性的に分析する。そのうえで、上記2事例（あいちトリエンナーレ・大地の芸術祭）と併せ計5事例で、芸術祭が地域づくりにつながる主な3条件が、1) 地域資源の活用、2) 地域コミュニティの主体性、3) 持続可能な戦略を持つことである、との仮説を検証し、戦略を提示する。
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| 研究実績の概要 |
2020年以降数ヶ年で開催から約10年が経過する水と土の芸術祭、いちはらアート×ミックス、札幌国際芸術祭の3事例の芸術祭を中心に、地域づくりの中長期的効果等を定性的に分析することとしていた。しかしながら、政策転換やコロナ禍で中止・延期される芸術祭が相次ぎ研究の進捗がままならい状況がつづいた。とはいえ、最終年度は、コロナ禍が改善され、国内で芸術祭が開催され、現場でのリサーチが可能となった。
これまで、芸術祭の地域づくりについて、一時的な経済波及効果は確認できるものの、開催から数か年では、継続的な変化につなげることは容易でないことも明らかとしてきた。それに対し、コロナ禍を経て、芸術祭を契機として、芸術祭から自立的に活動し、しかも10年以上継続するプロジェクトが各地で見られる状況にある。
そこで、2023年度は、芸術祭を契機として自立的に活動するプロジェクトとして、「いちはらアート×ミックス」（千葉県市原市）を契機とした「森ラジオ ステーション×森遊会」、「水と土の芸術祭」（新潟市）を契機とした「小須戸ARTプロジェクト」を取り上げ、とくに、前者については、アート活動を軸に橋渡し型ソーシャルキャピタルが形成されたとする余地があることに注目した。
一方で、コロナ禍で国内芸術祭のリサーチがままならないなか、2021年度～2022年度にかけて海外芸術祭の調査を行い、2023年度は、結果のとりまとめと分析をおこなった。なかでも、「マニフェスタ14」（コソボ）、「ドクメンタ15」（ドイツ）等の地域づくりの実践に着目し、それを芸術祭のアートマネジメントとして広くとらえ、2023年度学長部局予算を活用したシンポジウム開催などで、芸術祭について欧米型アートマネジメントに追随してよいのか、アジア型アートマネジメントによりフォーカスしていく必要がないかという問題提起をした。今後の研究課題としたい。
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