| 研究課題/領域番号 |
20K12892
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分01070:芸術実践論関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023)
大阪市立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
吉田 隆之 大阪公立大学, 大学院都市経営研究科, 准教授 (00771859)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 芸術祭 / 地域づくり / アートプロジェクト / アートマネジメント / ソーシャルキャピタル / 現代アート / ドクメンタ / マニフェスタ / トリエンナーレ / マニュフェスタ / パンデミック / アートコレクティブ / ポストオリンピック / ボランティア / あいちトリエンナーレ / 表現の自由 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
これまであいちトリエンナーレと大地の芸術祭の2事例で、個別の会場等に着目し、定性的分析により、地域づくりの中長期的効果とその具体的プロセスを明らかにした。ただ、他の芸術祭については、短期的な一時的変化を捉えるにとどまった。そこで、本研究では、札幌国際芸術祭始め3事例の芸術祭を対象に、地域づくりの中長期的効果・具体的プロセスを定性的に分析する。そのうえで、上記2事例（あいちトリエンナーレ・大地の芸術祭）と併せ計5事例で、芸術祭が地域づくりにつながる主な3条件が、1) 地域資源の活用、2) 地域コミュニティの主体性、3) 持続可能な戦略を持つことである、との仮説を検証し、戦略を提示する。
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| 研究成果の概要 |
過去5、6 年間で政策転換やパンデミック禍で中止・延期される芸術祭が相次ぐなか、芸術祭を契機として自立的に活動するプロジェクトとして、「森ラジオ ステーション×森遊会」、「小須戸ARTプロジェクト」を取り上げ、とくに、前者については、アート活動を軸に橋渡し型ソーシャルキャピタルが形成されたとする余地があることに注目した。
また、ドクメンタ15など海外芸術祭の事例については、芸術祭のアートマネジメントの新動向として捉え、国内では地域的要素、国外では脱欧米中心化を重視する傾向が台頭してきており、そこに重要な意義が見出せないかという問題提起をした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
国内の芸術祭が流行した2010年代を経て、開催意義が問われるなか、本研究は、芸術祭を契機として自立的に10年間活動するプロジェクトに地域づくりの可能性を見出した点に社会的意義がある。ようは、芸術祭等の効果を等身大で認識し、まちづくり等の施策と組み合わせ、地域に寄り添うことが大事だということだ。学術的には、芸術祭を契機としてソーシャルキャピタル形成が認められかについては、すでに肯定する定量的・定性的研究があるが、定性的研究については、一般性ある主張をするために多くの事例研究を行う必要がある。そうした一般的主張をするために「森ラジオ ステーション×森遊会」の事例研究を行った点で学術的意義を持つ。
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