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近現代沖縄における新旧暦の位相に関する科学社会史的研究

研究課題

研究課題/領域番号 20K12907
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分01080:科学社会学および科学技術史関連
研究機関広島修道大学

研究代表者

宮川 卓也  広島修道大学, 人間環境学部, 准教授 (00772782)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード新旧暦書・時制 / 沖縄・琉球の暦・時制 / 近代琉球・沖縄の暦 / 東アジアの暦 / 近代の旧暦 / 沖縄・琉球の暦 / 『諏吉便覧』 / 亀島有功 / 朝鮮との比較 / 資料収集 / 沖縄暦書の先行研究整理 / 暦書 / 近代沖縄 / 旧暦 / 時の近代
研究開始時の研究の概要

本研究は「琉球処分」から米軍占領期を経て現代に至るまでの近代沖縄において、旧暦が生き続いている要因・文脈について科学社会史的に分析する。それを通じて本研究は、東アジアにおける「時の近代化」の様相が各地でどのような差異を示すのか、「時の近代化」とは何であったのか考察する。現代でも沖縄の多くの人々は日常生活を新暦で送りつつ、旧暦に基づいたさまざまな年中行事を実践している。民俗学では沖縄の「伝統的」な慣習の内容を詳細に記述してきたが、本研究は暦のあり方をめぐる科学的議論、沖縄で流通していた暦書に焦点を当て、なぜ沖縄では旧暦が生き残ったのかを問いを軸に、東アジアの「時の近代」の様相を浮かび上がらせる。

研究成果の概要

「琉球処分」以降、三度の統治者交代を経験した近代沖縄・琉球において、新旧両暦が約百年間にわたって併存(共存)していたことを種々の資料(暦書、カレンダー、新聞・雑誌など)の分析を通じて明らかにした。沖縄における新しい時制への移行は、科学的合理性や統治者権力などによって表面的には強権的変更が進められたが、実際には社会経済的状況の変化にともなう人びとの暮らしの緩やかな変化とともに進んでいったことを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

19世紀後半から20世紀後半にかけての約百年間、日本(本土)を除く東アジアにおいては、新旧両時制が併存(共存)していたことを、沖縄の事例を通じて示した。これは、東アジアの共通かつ重要な特徴で、新しい科学、科学的合理性が、新しい時制の急速な普及をもたらしたわけではないことを示唆している。敷衍すれば、いわゆる近代と呼ばれる時代は、新しい科学技術や科学的合理性によってすべてが一新されたのではなく、新旧の文化が約一世紀間は共存しており、社会経済的状況の変化とともに緩やかに変化していったことが示されたといえる。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Traditional Time with Changing Rulers: Lunisolar Calendar in Modern Okinawa2023

    • 著者名/発表者名
      Takuya Miyagawa
    • 学会等名
      16th International Conference on the History of Science in East Asia
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Traditional Time in Modern Time: Lunar Calendar in Colonial Korea and Okinawa2022

    • 著者名/発表者名
      Takuya Miyagawa
    • 学会等名
      International Workshop for the Trans-Asian History of Science ,Medicine, and Environment in South Korea and Japan
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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