| 研究課題/領域番号 |
20K13270
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分04020:人文地理学関連
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
佐竹 泰和 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 講師 (50834008)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | テレワーク / 副業・兼業 / ICT / 創造的人材 / クリエイティブ人材 / 副業 / 情報産業 / 創造的活動 / 住民参加 / サテライトオフィス / 中山間地域 / 島根県 / 高知県 / デジタル・デバイド / 創造の場 / 地域再生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は，農村における地域再生の観点から地域住民の創造的活動に着目し，それらの活動と情報通信技術（Information and Communication Technology: ICT）の利用実態との関係を明らかにすることを目的とする。ICTの普及により，遠隔地でも様々な情報や知識にアクセスできるようになったことを踏まえ，その利用動向を調査することで地域住民やアーティストなどの創造的活動に対するICTの役割を検討する。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、ICT（情報通信技術）を用いた創造的活動に焦点をあて、地域にかかわるさまざまな主体について調査を行ってきた。2020年度は企業の創造的活動をとりあげ、地方における創造的人材の確保とICTが果たす役割について検討した。2021～2022年度には、創造的活動の内容に注目し、テレワークとその業務内容の関係について調査した。最終年度である2023年度は、2022年度調査で不足していた、創造的人材を求める企業の立地場所の地理的特徴を明らかにした。また、コロナ禍で実施できていなかった、地域住民の創造的活動に対する調査を行った。
企業活動については、高知県を事例にサテライトオフィスの立地とその人材獲得、地方企業のテレワークを通じた人材獲得の動向を明らかにした。最終年度には、これまでのケーススタディだけでなく、全国的な動向として、テレワーク可能な創造的人材を求める企業の立地場所の特徴を分析した。その結果、全国的なスケールでみれば、管理的職業従事者などの人材の割合の小さい地域においてテレワークによる創造的人材を求める動きが確認できた。一方で、よりミクロな都道府県スケールでみると、県庁所在地など相対的に人材の豊富な地域での需要が大きいことが明らかになった。
住民活動については、コロナ禍の影響もあって十分に実施できなかったものの、2023年度に、ボランタリー地理情報などを用いた地域づくりの可能性を示すことができた。具体的には、高知県幡多地域を事例に、同地域に訪れる観光客がソーシャルメディアに共有した各種データを用いて可視化するとともに、地域づくりにかかわる地域住民へのインタビュー調査を行った。その結果、観光客と地域住民の間に選好の違いがみられた。ICTを活用することで、地域内だけでなく旅行者などの地域外の関係者のもつ情報や知識をすり合わせ、地域づくりに活用できる可能性が示された。
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