研究課題/領域番号 |
20K13599
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 慶應義塾大学 (2021-2023) 早稲田大学 (2020) |
研究代表者 |
清水 たくみ 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 准教授 (30843982)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | デジタル文化資本 / 企業パフォーマンス / ICT投資 / ハイブリッドワーク / 経営情報 / デジタル組織 / 質問紙調査 / デジタル・トランスフォーメーション / 敏捷性 / サーベイ / フィールド調査 / 混合研究法 / ICT / 企業業績 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では「デジタル文化資本」概念に着目し、企業のICT投資成否を左右する組織要因について明らかにする。日本企業に対する大規模サーベイ調査のパネルデータ分析を用い、デジタル文化資本がICT投資成否に与える影響を定量的に評価する。加えて、デジタル文化資本の高い企業群と低い企業群を比較したフィールド調査を実施し、どのような組織的実践がデジタル文化資本を高めることにつながるかについての定性分析を実施する。本研究により、ICT投資と企業業績の関係性に関する新たな理論的・実証的貢献が期待される。
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研究成果の概要 |
民間部門のICT投資に関して、マクロレベルでの正の影響については合意が形成されつつある一方、ミクロレベルでどのような組織がICT投資を成果に結びつけているかについては統一的な見解が得られていない。本研究では「デジタル文化資本」概念に着目し、ICT投資成否を左右する組織要因について探求した。日本の東証上場企業に対して実施した大規模サーベイ調査を用いて、企業のデジタル文化資本と財務パフォーマンスが正の関係性にあることを確認した。加えて、デジタル時代の新しい働き方といえるハイブリッドワークの整備状況も、企業パフォーマンスと正の関係性にあることを示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究はデジタル時代の組織に求められる組織特性や働き方の体制について、東証上場企業への大規模なサーベイを学術的な観点から実施し、各種財務指標などとも組み合わせた分析を実施した。経営情報学分野での学術的新規性・貢献として、デジタル文化資本の蓄積およびハイブリッドワークへの対応と企業パフォーマンスとの関係について明らかにした。また、日本の上場企業に関する組織のデジタル化を学術的観点から検証した稀有な研究であり、実務者がデジタル時代の組織戦略を構築する上で有用な知見の導出にも貢献した。
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