| 研究課題/領域番号 |
20K13616
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
加藤 諒 神戸大学, 計算社会科学研究センター, 准教授 (30823843)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 広告効果 / 位置情報 / 価格プロモーション |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、GPSによる位置情報と、複数店舗の購買履歴情報を用いて、消費者の商圏内の買い回り行動を理解することと、それに付随する小売店舗の価格戦略との関連性を探ることを目的とする。本研究では、①GPSによる位置情報と、②複数店舗の購買履歴情報、③複数店舗の価格情報を入手すること、などにより、競合店舗の存在を考慮した商圏レベルの包括的な条件の下での価格戦略の効果を明らかにすることができる。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、GPSによる位置情報と、複数店舗の購買履歴情報を用いて、消費者の商圏内の買い回り行動を理解することと、それに付随する小売店舗の価格戦略との関連性を探ることである。特に本研究では位置情報によるターティングを行うモバイル広告の効率性に与える影響に関して検証を行った。本研究では2つの大規模RCT実験を行うことで、この点に関する検証を行った。その結果、消費者の「地域に関する親近性」や、「店舗に関する知識」の違いによって、モバイル広告に対する反応に大きな違いがあることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義としては、これまで明らかにされてこなかった「地域に関する親近性」や「店舗に関する知識」といった消費者の文脈（context）が、モバイル広告に対する弾力性に大きな違いを及ぼし、これが目標指向システムや習慣システムといった二重過程理論によって説明されうることを明らかにしたことである。これまでは、店舗への距離やクーポンの有効期限といった店舗側の要素を考慮した研究が蓄積されてきた。一方で本研究では消費者の文脈がクーポンへの弾力性に影響を与えることを示しており、この点は学術的意義が大きい。
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