| 研究課題/領域番号 |
20K13683
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 椙山女学園大学 |
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研究代表者 |
木田 勇輔 椙山女学園大学, 文化情報学部, 准教授 (70760734)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | ソーシャルキャピタル / 都市 / コミュニティ / ネットワーク / ネットワーク社会 / ソーシャル・キャピタル / ソーシャルメディア / つながり / ICT |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「ネットワーク社会」が本格的に到来した時代において、社会関係がどのように変化しているのかという点は非常に重要な研究課題である。本研究の目的は、大都市に生きる人々がネットワークやコミュニティをどのように形成しているのか、その形成のプロセスをICT利用の影響を考慮しながら実証的に明らかにすることにある。ウェルマンらのネットワーク化された個人主義の概念や、パットナムらのソーシャルキャピタル論に依拠しつつ、ICT利用が人々の地域的なSCをどの程度増加／減少させているのかという点を、名古屋都市圏における質問紙調査とその分析によって明らかにしたい。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は「ネットワーク社会」の到来を踏まえたうえで、社会関係がどのように変化しているのかという点を明らかにすることにある。とりわけ、ICT利用が人々の地域的なSCをどの程度増加／減少させているのかという点を、名古屋都市圏における質問紙調査とその分析によって明らかにすることを目指している。
本年度は本研究と関連する研究プロジェクトでの研究に進捗があった。具体的には名古屋都市圏研究会で行った「名古屋市における地域のつながりと生活満足度に関する調査」（2022年2月実施）のデータを分析して、学会誌に論文を投稿した（現在査読中）。また、リニア開発主義研究会では名古屋市内の2区（中村区・西区）で2022年の2月に「名古屋駅周辺のまちづくりに関する調査」を行い、現在集計作業を進めている（2023年5月に度数分布を中心とした報告書をオンラインで公表予定）。この調査のデータについても、今後分析を進めて各学会での発表や論文投稿を進めていく予定である。また、本年度は東京大学社会科学研究所の二次分析研究会（課題公募型）「地域間格差に関する計量社会学的研究」に参加する機会を得たが、これによって主として方法論に関する研究を深めることができた。
ただし、本研究の研究費を用いて実施する予定である名古屋市内での定量的調査については、前述の「名古屋駅周辺のまちづくりに関する調査」の調査と実施時期が重なってしまわないように、2023年度に実施を先延ばしすることにした。そのため、実施予定の調査については前年度に引き続き調査項目の選定と検討を行った。また、この調査についてはオンラインでの実施を検討しているため、オンライン調査で実施する場合の委託先業者の選定作業を開始した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究の開始が2020年度の新型コロナウイルスの感染拡大期であったことにより、研究代表者の関わるプロジェクトの遂行のスケジュールが全体的に後ろ倒しになっている。とくに2022年度については、参加している他の研究プロジェクトが佳境に入ったこともあり、本プロジェクトに想定していたエフォートを割くことができなかった。この点については2023年度に改善を試みる予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年の秋に定量的調査を予定している。当初は郵送調査を予定していたが、若中年層（20～50代）を調査対象とするためオンライン調査での実施を検討している。このため、2023年の夏までに質問項目の作成を終え、オンライン調査を委託する業者の選定を行う予定である。
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