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若年層における還流移動メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 20K13713
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分08010:社会学関連
研究機関南山大学

研究代表者

狭間 諒多朗  南山大学, 総合政策学部, 准教授 (90808312)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
キーワード若者論 / 地域移動 / 還流移動 / 社会階層 / 若年層
研究開始時の研究の概要

地方地域で生まれ、一度他地域に流出したのちに出身地域に戻ってくる若年Uターン者が増加している。本研究では、若年層における還流移動のメカニズムを解明することで、若年Uターン者はなぜ地域に戻ってくるのかという問いに答える。本研究で注目するのは、非経済的な要因と若年層の属性との関係である。これによりどのような若年層がどのような理由で還流移動を行ったのかを明らかにすることができる。本研究の遂行によって、若年層を一括りにし、経済的な合理性によって移動のメカニズムを説明してきた地域移動研究に新たな視点をもたらすことができる。また、各地方自治体がUターン者政策を考える際にも有用な知見を提出することができる。

研究成果の概要

本研究課題では、地方圏に住む若年還流移動者を対象とした調査と地方圏出身の若年流出者を対象とした調査を実施した。この2つの調査を比較することで、同じ地方圏出身の若年層ではあるが、地元に戻ってきた者と戻ってきていない者の比較を行うことができた。比較の結果、地域への愛着は還流移動にはつながっていないこと、男性還流移動者の中には不本意に地元に戻ってきた人が一定数いることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまでの地域移動研究は集計データを用いたマクロな分析と特定の地域に注目したミクロな分析が多かった。本研究課題は、そのどちらでもなく、全国を対象としたアンケート調査を実施し、個票データを分析することで研究を行った。これにより、日本全国を対象としつつも、個々人が置かれた社会的な立場やものの考え方と還流移動の結びつきについて明らかにできた。本研究課題とこれまでの研究の知見を組みあわせることで、人びとの地域移動のメカニズムを複眼的に考えることができるようになったと考える。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 若年層における現在志向が主観的ウェルビーイングに与える影響 : 生活満足度と主観的自由に注目して2021

    • 著者名/発表者名
      狭間諒多朗
    • 雑誌名

      アカデミア. 社会科学編

      巻: 21 号: 21 ページ: 175-188

    • DOI

      10.15119/00003679

    • NAID

      120007124952

    • URL

      https://nanzan-u.repo.nii.ac.jp/records/3769

    • 年月日
      2021-06-30
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 若年層における還流移動メカニズムについての一考察:Uターン者と流出者の比較から2022

    • 著者名/発表者名
      狭間諒多朗
    • 学会等名
      人口学会2022年度中部地域部会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 若年流出者の基礎的分析2021

    • 著者名/発表者名
      狭間諒多朗
    • 学会等名
      人口学会2021年度中部地域部会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 若年Uターン者の基礎的分析2020

    • 著者名/発表者名
      狭間諒多朗
    • 学会等名
      人口学会2020年度中部地域部会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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