研究課題/領域番号 |
20K13804
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023) 大阪市立大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
早見 直美 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (70603744)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 食育 / 朝食 / 小中連携 / 自己効力感 / 思春期 / アプリケーション(アプリ) / アプリケーション / QOL |
研究開始時の研究の概要 |
平成17年食育基本法制定以降は幼少期からの食育が実施されるようになっているものの、食育の機会が減少する中学進学後に朝食欠食、共食の減少、ダイエットなど成人期につながる不健康な食行動が顕在化し始める。これらを効果的に予防するにあたり、早期から要因に働きかける小中連携の枠組を用いた食育が有用と考えた。本研究では、既存データを活用した朝食とQOL、食スキル、連携状況等との関連分析による基礎資料を得たうえで、小学校高学年から中学生を対象に朝食習慣の維持・改善によるQOL向上・自立に向けた食スキル獲得のための小中連携による思春期食育プログラムを開発、実施体制を構築し、縦断的研究により効果を検証する。
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研究成果の概要 |
本研究により小学5年生からの思春期の朝食に関わる食育プログラムを構築した。事前調査から自己効力感が好ましい朝食習慣に重要であることが示唆されたため、自己効力感の形成を通じて朝食習慣の維持・改善に取り組む構成を採用した。朝食摂取頻度の改善にまでは至らなかったものの、知識や態度、朝食内容の改善につながることが示唆された。研究期間中に始まったICTの活用に対応すべく、学習後の実践を促すツールとして食育アプリの開発も行った。食育アプリは思春期の小中が連携した食育ツールとして使用可能であり、自己効力感形成および朝食習慣の改善の一助となることが示された。さらにプログラムとアプリの改良を重ね、普及に努める。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的・社会的意義として、次の3点が挙げられる。1)調査データの解析結果を基に自己効力感に着目し、食育プログラムを構築したこと。2)学校現場と連携して実践的研究を継続的に実施し、食育プログラムの有用性を検証したこと。3)新たな課題であるICT活用の視点を取り入れ、子どもたちの学習後の実践を促し、自己効力感を高める食育アプリを開発したこと、およびその効果について検証を行ったこと、である。本研究により作成された食育プログラムおよびアプリは、現在、本研究フィールド以外でも導入され始めており、より多くの子どもたちの食生活改善に寄与するものと期待できる。
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