| 研究課題/領域番号 |
20K13877
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 広島国際大学 (2022-2023)
名古屋市立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
松木 太郎 広島国際大学, 健康科学部, 講師 (70804920)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 学級レジリエンス / 組織レジリエンス / 長期欠席 / 不登校 / 小学校 / ストレス反応 / 心理的安全性 / 学級適応感 / 小学生 / 尺度作成 / エゴ・レジリエンス / テキスト・マイニング / 発達障害 / レジリエンス / 学校適応 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
児童の不登校への対応策は依然として喫緊の課題である。不登校問題を抱える「個」への介入支援ではなく，臨機応変な対応によって問題が顕在化する前に未然対処する組織対応力を指す「組織レジリエンス」を学校現場へ応用することが，打開策の一つになる可能性がある。そこで本研究では，プロアクティブ型予防支援の新方策となり得る学級レジリエンス尺度（Resilience in Classroom Scale: RCS）の開発および精緻化を行い，不登校問題への新しい解決アプローチを探求することを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、「小学生用学級レジリエンス尺度」の開発を目標とし、主に３つの研究を実施した。研究１：小学校教員を対象に学級レジリエンス事例の収集を行った。研究２：小学生を対象に学級レジリエンス事例の収集を行った。研究３：研究１、研究２を踏まえ、小学生用学級レジリエンス尺度の作成を目的とした。調査協力者は、小学校4-6年生の計618名であった。探索的因子分析を行った結果、24項目2因子構造を採用した。それぞれ、「学級生活支持因子」「他害予防因子」と命名した。2因子ともに十分な信頼性が確認された。また、学級適応感などとの関連から、小学生用学級レジリエンス尺度の妥当性を支持する結果が得られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
文部科学省（2023）によると、小・中学校の不登校児童生徒数は10年連続で増加し、令和４年度では過去最多となっている。このことからも、児童生徒にとって居心地の良い学びの場について検討することは課題の一つである。そこで本研究では、産業安全保健領域で注目されてきた組織レジリエンスの概念を、不登校が顕在化し始める小学校中・高学年を対象に、学級のレジリエンスを測定する尺度である小学生用学級レジリエンス尺度を作成した。本尺度を用いることによって、小学校教員などが学級のレジリエンスについて客観的に評価し、測定結果を学級づくりに活用することが可能となる点において、学術的意義および社会的意義があると考える。
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