| 研究課題/領域番号 |
20K13882
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 京都府立大学 (2021-2023)
東海大学 (2020) |
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研究代表者 |
瀧本 知加 京都府立大学, 公共政策学部, 准教授 (10585011)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 専門学校 / 専門職大学 / 専修学校 / 職業教育 / 青年期教育 / 職業実践専門課程 / 高等教育 / 職業実践的教育 / 学校から職業への移行 / キャリア教育 / 高等教育における職業教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、大学を含めた高等教育段階において重視されつつある「職業実践的」な教育の特徴や性質などを明らかにすることを目指し、すでに「職業実践的」な教育が行われているとされる専門学校の職業実践専門課程を対象としたアンケート調査及びインタビュー調査を行う。調査では、制度や政策上の概念が実際の教育にどのように実現されているのかを明らかにすることを重視し、昨今の高等教育政策の方向性に対する示唆を得たい。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、高等教育段階に新たに創設された「職業実践的な教育に特化した枠組み」の実態を明らかにするために、専門学校職業実践専門課程に対する調査を実施した。職業実践専門課程では、企業・業界と連携した教育課程編成によってその教育の職業実践性を確保しようとしているが、調査では、企業・業界との連携強化によって専門的な知識・技能の獲得ではなく、態度や姿勢など知識・技能・学力以外の力の獲得が重視されるようになることがわかった。教育内容については、現場志向的な内容が重視される一方で、個別指導や学校内での集団活動について重視する傾向は高まらないことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的な意義は、職業実践的な教育に特化した枠組みにおいて重視される企業・業界との連携強化が、専門的な知識・技能よりも、態度や姿勢など一般的な力量（本研究ではコンピテンスとした）の獲得を促すことにつながることを解明した点である。コンピテンスの獲得は従来の大学教育でも可能であるとも解釈でき、「職業実践的な教育に特化した枠組み」で育成が目指されるコンピテンスとどのように異なるのか、新たな研究課題を提示したことも、本研究の成果である。
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