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乳児の自発運動行動評価を利用した、神経発達症の早期発見健診システムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 20K13954
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分09030:子ども学および保育学関連
研究機関大分大学

研究代表者

小林 修  大分大学, 医学部, 助教 (30795604)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワードgeneral movements / 神経発達症 / 発達障害 / 健診
研究開始時の研究の概要

近年、核家族化がすすみ、特に乳幼児を子育て中の親の不安は強い。親が「気になる」と不安を感じる乳児は、後に神経発達症と診断されることもあり、早期に神経発達症のスクリーニングが可能であれば、養育者の不安軽減や早期療育につながるため有意義である。
また、乳児期早期の自発運動や姿勢、行動の異常は、神経発達症との関連が指摘されている。本研究では、乳児期早期の自発運動の行動評価を応用し、神経発達症の一次スクリーニングに用いる新たな健診システムを構築する。それを集団検診の場に導入し、神経発達症のハイリスク児を抽出する。その後の1歳半健診の結果から、一次スクリーニングの妥当性を評価する。

研究実績の概要

神経発達症への気づきの遅れは養育者の不安を増し、また、周囲の不適切な関わりは二次障害につながるため、神経発達症の早期発見・早期介入が重要である。
だが、現在の健診システムでは、乳児早期での神経発達症のスクリーニングは困難であった。一方、乳児早期の自発運動には、運動、知的発達、神経発達症との関連が指摘されている。本研究では、市町村の集団健診をうける一般集団の乳児を対象とした、生後3か月時の乳児の自発運動行動評価を利用した神経発達症の早期発見健診システムの構築を目的としている。
初年度は新たな健診システムを構築し、集団健診を行っている市町村への協力依頼を行い、研究協力の得られた1つの市と研究を開始した。令和3年度は新たに1つの市から研究協力を得られ、現在2つの市の集団健診を受ける小児を対象として研究を行っている。令和4年度は2つの市での乳児の自発運動評価を行い、また、1歳半に達した幼児は発達の評価を行った。1歳半時の評価は、市町村が実施した集団健診結果および保護者の記載したMCHATの結果をもとに神経発達症の徴候の評価を行った。乳児期の自発運動評価は令和4年度で終了した。また、自発運動の評価については、当初は我々の研究グループで開発中のFidgety運動判定システムを用いて研究を行う予定であった。しかし、同システムは特殊な入力機器やソフトウエアの装備が必要になるため、汎用性や操作性が問題となり、自発運動の評価法は変更している。自発運動評価は、個別に研究者が動画を確認し、その後、乳児の自発運動評価の認定評価者が動画の再評価を行う方針に変更している。令和5年度で、1歳半の発達評価を終了した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2つの市と協力し継続して研究協力者を増やしながら研究を継続できている。しかし、新型コロナウイルスの影響のため、市町村の健診担当者の業務量が過多となったこともあり、研究協力を得られた市町村が予定より少ない状況であった。そのため、研究参加者を募集する期間を予定より約1年延期した。現在、乳児期の自発運動評価および、1歳半時の発達評価まで実施した。

今後の研究の推進方策

乳児早期の自発運動評価の結果と1歳半時の発達評価の結果から、両者の関連性の解析をすすめる。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 集団4か月健診での自発運動評価実施の問題点の検討2024

    • 著者名/発表者名
      小林修
    • 学会等名
      第66回日本小児神経学会学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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