| 研究課題/領域番号 |
20K14027
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
谷口 紀仁 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 講師 (50811824)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 異文化間トレーニング / 異文化間協働学習 / オンライン / 異文化間能力 / 国際共修 / 異文化トレーニング / 質的研究 / 量的研究 / 実証研究 / 異文化接触 / 日本人学生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本の大学の国際化により，「留学生30万人計画」に基づく外国人留学生数は毎年，増加している。一方，外国人留学生は日本に留学しても日本人学生との接触の機会がないことに不満を感じている。これまでの接触を阻害する要因の分析の視点は外国人留学生が中心であり，日本人学生に外国人留学生を受け入れる能力が不足していることについて考えられることは少なかった。そこで，本研究では，外国人留学生から日本人学生に視点を変え，日本人学生が国内外で異文化接触した際に獲得した能力を把握し，その能力を育成するトレーニングを開発することで，日本人学生の留学生受入能力向上を図る。
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| 研究実績の概要 |
これまで日本人学生と外国人留学生との接触を阻害する要因の分析の視点は外国人留学生が中心であり，日本人学生に外国人留学生を受け入れる能力が不足していることについて考えられることは少なかった．本研究では，外国人留学生から日本人学生に視点を変え，日本人学生が国内外で異文化接触した際に獲得した能力を把握し，その能力を育成するトレーニングを開発することで，日本人学生の留学生受入能力向上を図ることを目的としている。近年では対面での異文化トレーニングが前提であったが，コロナ禍以降，オンラインでの異文化トレーニングの実施可能性を検討することが求められており，授業デザイン，研究デザインを再考しつつ，研究を進めている。
2023年度は，学会発表は実施していないものの，1つ目の論文を改善し，雑誌に投稿中であり，現在，査読中である。また，オンライン国際共修（COIL)に基づく異文化トレーニングを実施し，国内の日本人学生がオンラインで留学生と接触した場合，どのように文化的自己認識と共感性を発達させるかどうかについて検討を行った。当該研究を２本目として論文を現在，執筆中であり，今年度中に雑誌に投稿予定である。2022年度はパイロットプロジェクトとして，一度，オンライン国際共修を実施しており，授業デザインの再考を行ったり，オンライン国際共修（COIL)の効果の認識を問う研究デザインにするように工夫した。2024年度は最終年度として論文執筆の年として可能な限り多くの研究論文を雑誌に投稿し，発表したいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2022年度に国内学生の異文化コミュニケーション能力の向上という観点から，異文化トレーニングの一貫としてオンライン国際共修（COIL)を複数実施し，国内の日本人学生がオンラインで留学生と接触した場合，どのように彼らの文化的アイデンティティが変化するのかを検討してきた。コロナの影響により，従来の認知・感情・行動への作用を目的とした異文化トレーニングの効果検証だけでは十分ではなく，今後，オンラインで文化的背景が異なる方々と接触した場合の効果や，実渡航と組み合わせることでどのような相乗効果が発生するのかなど，複数の状況や場面を考慮して効果測定を検討してきた。2023年度は，2022年度に実施したパイロットプロジェクトを発展させ，文化的アイデンティティから文化的自己認識及び共感性に焦点を変えて，オンラインでの異文化間共同学習プロジェクトを立ち上げ，授業及び研究デザインを一新し，新たな試みを行った。現在，データを分析中であり，当該取り組みを2本目の論文として今年度中に雑誌に投稿予定である。一方で，授業及び研究デザインの準備に時間がかかり，データ分析及び論文執筆に大幅な遅れが発生しているため，2023年度は論文執筆に可能な限り早く実現し，研究結果を発表したいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は科研の最終年度であり，査読中の1本目の論文を発表すること，また，現在，執筆中の2本の論文の雑誌への投稿を実現させて，可能な限り早く論文を発表したいと考えている。したがって，学会発表は予定しておらず，論文発表という形を今後の研究の推進方策として取りたいと考えている。
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