| 研究課題/領域番号 |
20K14029
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
尾崎 拓郎 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (40713813)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | ICT活用支援スキル / ICT支援 / ロールモデル構築 / ヘルプデスク / ICT教育支援 / コロナ禍 / オンライン支援 / オンライン / コミュニケーション / ICT活用支援 / ピアサポート |
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| 研究開始時の研究の概要 |
情報通信技術（ICT）の進展に伴い，ICTを教育場面で有効的に活用することが求められている．ICT活用を支援するためのICTヘルプデスクは，利用者対応実績の蓄積や支援対応が困難であることが課題として挙げられる．
本研究では，学生同士の学び合いに着目し，通して率先して他者に支援を提供できるようなICT利活用支援の核となる人材の指標として，ICT教育支援ロールモデルの開発を行い，支援者に適用することで，学生同士の学び合いによるICT教育支援ロールモデルの構築を目指す．
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| 研究実績の概要 |
令和５年度においては，令和４年度に実施したICTヘルプデスク業務を行っている他大学等へのインタビュー調査から得られた結果をもとに，ICT活用支援スキルを可視化するための評価モデルを試案し，その内容の検証を行った。
ICT活用支援スキルを「自身のICT活用に関する能力」，「ICT活用を支援する能力」，「ICT活用支援を周囲に向けて発信する能力」，「実践的なICT活用に関する能力」の4観点に分類し，研究フィールドとして運用してきたICT教育支援を行う部局（対象部局）にて運用している「求める人材像」や「面談時の質問項目」がこの定義したICT活用支援スキルに対してどのように適用しているのかの検証を行った。
検証の結果，対象部局が毎年実施している学生サポーター（ICT活用被支援者）採用時の面談おいては，一つの質問で複合した要素を網羅的に問うている項目が多く存在し，厳密に構造化された質問になっていないことがわかった。ただ，30分程度の短時間面談だけでは時間的な限界があり真にICT活用支援スキルを可視化するためには「PC・ICT活用に関する基本的な理解」や「大学特有のICT環境の理解」を理解度試験を実施することや，「相談解決力」や「情報検索力」をロールプレイを取り入れることで網羅的・客観的に可視化していく必要があると考えられる。
そのため，ICT活用支援を行う上での「PC・ICT活用に関する基本的な理解」や「大学特有のICT環境の理解」については，理解度試験を作成し，予備調査を実施した。今後，令和６年度では，理解度試験の内容を精査した上で，ICT活用被支援者と一般利用者に対して試験を実施し，ICT活用支援スキルを可視化するための評価提案モデルの有用性を示すようにする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和５年度では，令和４年度に実施したインタビューに加えて，本研究が対象としているICT活用支援を主たる業務とする部局に類似する組織にインタビューを行い，採用基準や人物像，求める能力等についての調査を行った上でICT活用支援スキルを可視化するための評価モデルを試案し，その内容の検証を行った。
評価モデルの試案を踏まえて，関連の研究会での報告を行い，有識者からの意見を得ることができた。当初，「ICT活用支援スキルの可視化」を行うために着目観点の分類を行い，これまでの学生サポーター採用のために実施してきた面接がどの程度充足しているかどうかを検証したが，面接そのものが半構造化されていないことやスキルを客観的に測定するための活動を面談者に対して実施していないことが課題となった。そのため，当初の計画から若干の軌道修正を行い，客観的なICT活用支援スキルの可視化を行うための，研究対象部局のインタビュー内容や試験内容に対して「PC・ICT活用に関する基本的な理解」や「大学特有のICT環境の理解」を理解度試験を実施することや，「相談解決力」や「情報検索力」をロールプレイを取り入れることで網羅的・客観的に可視化していく必要があると考えられる。
令和５年度内にそれらの能力を測定するための試験の試作を行った。今後，令和６年度にその試験の実施を行い，評価提案モデルの有用性を示すようにする。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和４年度の課題に挙げていた「プレテスト」の試作を令和５年度内に完了させている。この試験の実施にあたっては一部，倫理審査を終えており，令和６年度に部分的に実施可能な状況である。ただし，現状では比較検証を行うにまで至っていないため，令和６年度内の早期に別の試験対象者（現役の学生サポーターを想定している）に対しての試験実施のための倫理審査を終え，年度中盤には結果を取得し，最終的な報告を行う段取りである。
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