| 研究課題/領域番号 |
20K14039
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
遠藤 健 早稲田大学, 大学総合研究センター, 講師(任期付) (00837776)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 学生寮 / 寄宿舎 / 県人寮 / 地域移動 / 学生支援 / 育英 / 奨学 / 適応 / 地方学生 / 高等教育政策 / 高等教育 / 進路選択 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、首都圏において地方出身学生を受け入れる県人寮に着目し、その設立から現在までの歴史的趨勢を分析することを通して、同郷者の進学移動を持続的に可能とする仕組みを明らかにする。具体的には、適応理論の文献レビューを通じて、進学移動への応用可能性を検討し、地方から首都圏への進学移動者を受け入れる県人寮を対象に、その制度化過程及び学生の適応過程双方を明らかにする。これまでの進学移動研究における計量的方法から制度史的方法への転換を試み、移動元から移動先への適応を徐々に促す媒体としての県人寮がどのような背景から設立され、現在まで至るのか、本研究によって地方出身学生の移動の在り方の趨勢の一側面を捉える。
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、首都圏において地方出身学生を受け入れる県人寮に着目し、その設立から現在までの歴史的趨勢を分析することを通して、同郷者の進学移動を持続的に可能とする仕組みを明らかにすることである。県人寮は戦前では明治・大正期を中心に各地の育英団体等が中心になり創設されているものが多く、戦後は「学生寮建設計画」においても新増設されることになる。各寮は自地域の人材育成のため、東京近郊の高等教育機関で学ぶ郷土出身学生を受入れ、都市の適応を促した。卒寮生の追想の分析においては、寮文化やコミュニティが新たな上京者を受け入れるにあたって、適応をスムーズにしている機能を有していた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義は、大学進学にともなう地域移動の歴史的形成過程を記述することで、日本近代における上京遊学が形成されるプロセスの一端を各地域の視点を中心に共通点や差異を明らかにできた点にある。地方出身学生にとって、上京は経済的・心理的なハンディとなるものの、各地の育英会等はそのハンディを低減する役割を果たしていた。
社会的意義としては、まず首都圏への地方出身学生の絶対数が減少する現在において、上京を希望する学生支援を、経済面のみならず、住まいの点から検討されて良い。また、各寮の経営は自治体の補助や寄付金によってまかなわれており、継続的な運営を可能とする運営方法を共有できる仕組みづくりが必要になる。
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