| 研究課題/領域番号 |
20K14085
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 近畿大学 (2023)
愛媛大学 (2020-2022) |
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研究代表者 |
竹中 喜一 近畿大学, IR・教育支援センター, 准教授 (80834100)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 研修転移 / スタッフ・ディベロップメント / ファカルティ・ディベロップメント / 大学職員 / 大学教員 / 行動変容 / 業績向上 / 組織開発 / 大学教職員 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、日本の大学の教職員がともに参加する研修（Staff Development: SD）における研修転移を促進するための効果的な介入方法を明らかにすることである。
2020年度（1年目）は、研修転移関連の文献調査と、事例調査や質問紙調査を通じて、SDの研修転移における効果と課題を明らかにし、研修転移を促すための介入の全体像を示す仮説モデルを構築する。
2021年度（2年目）以降は、仮説モデルに基づくSDの設計と実践を行う。実践の評価結果をもとに、仮説モデルとSDの双方を修正する。以上の過程を繰り返し、SDの研修転移を促すための介入モデルと実践方法を示す。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、日本の大学教職員を対象とした研修（SD：Staff Development）が行動変容や業務改善といった研修転移につながる可能性を高めるための方法論について明らかにすることを目的とした。
本研究の主な成果としては、日本の大学職員を対象としたSDにおいて、行動変容や業務改善といった研修転移に影響を与える要因には、本人のモチベーション、自己効力感、研修内容の活用経験有無、上司や職務内容といったものがある可能性を見出せた点である。そして、複数のSDの実践研究を通して、職場の課題解決に向けたアクションプラン策定と助言を含めることは、研修転移の促進に一定の効果があることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の大学教職員を対象とした研修において、研修転移を促進する要因や課題を明らかにした点で、高等教育研究ならびに教育工学研究の分野における学術的意義を有していると考えられる。また、本研究から得られた知見は、参加者の多様なニーズや教育環境に対応したSDプログラムを設計する上で、示唆を与えるものという点において社会的意義を見出すことができる。
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