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研修後の継続的な学び合いを支援するための相互評価型デジタルバッジ・システムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 20K14086
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分09070:教育工学関連
研究機関熊本大学

研究代表者

天野 慧  熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 客員助教 (90753046)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードデジタルバッジ / 相互評価 / インストラクショナルデザイン / 教育工学 / 教育デザイン研究 / オンライン教育
研究開始時の研究の概要

社会人向けの研修において、社会生活での学習成果の活用を支援するために、実社会での学習成果の活用事例を他の受講者へ共有し、それらを受講者がお互いに評価することを支援できる、相互評価型デジタルバッジ・システム(以下、DBS)を開発する。具体的には、1)相互評価を活用したオンライン教授法を応用し、DBSを活用して研修後の相互学習を支援するフレームワークを構築、2)このフレームワークに基づいてお互いの研修後の成果物を共有し、評価することができる相互評価型のDBSを開発、3)開発したDBSを実践で活用し、その評価・改善を通じて、研修後の受講者同士の学び合いを支援するための手法を公開する。

研究成果の概要

研修後の受講者同士の学び合いを活性化させるために、他の受講者が研修後に生み出した成果を評価し、受講者同士でお互いの取り組みを奨励することができる、相互評価型デジタルバッジシステムの設計・開発・評価を行った。具体的には、先行研究を調査し、研修後の学び合いを支援するための枠組みを構築した。次に、この枠組みを基に、相互評価型のデジタルバッジシステムをeラーニングの管理・配信システムであるLMS(学習管理システム)で動作可能なアドオンとして開発した。さらに、開発したシステムについて、学習者による評価と教育工学の専門家による評価を行い、システムの有効性を確認した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、社会人向け教育において、DBS(デジタルバッジ)を活用して教育の目的を明確化し、受講者を動機づける方法を明らかにした。
・学術的意義:協働的な学びを支援するための学習理論やデジタルバッジシステムの開発事例といった既存の知見を組み合わせて、新たなデジタルバッジのの活用方法を提案したことが、この研究の学術的な新しさである。
・社会的意義:明らかとなった知見は、社会人を対象とした教育の質を保証するとともに、多様な学習機会で得た学びを実生活で活用させることを促進するため、成人学習の効果を向上させる上で有用であると思われる。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 教材設計科目における学習課題の分析と科目改善策の検討2022

    • 著者名/発表者名
      天野慧・平岡斉士・鈴木克明
    • 学会等名
      日本教育工学会2023年春季全国大会(第42回大会)
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 教育におけるデジタルバッジのデザインを分類する枠組みの提案2022

    • 著者名/発表者名
      天野慧
    • 学会等名
      日本教育工学会2022年秋季全国大会(第41回大会)
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 評価者情報の付与を可能にするデジタルバッジアドオンの開発 -Moodle アドオン「P2P Digital Badge」-2022

    • 著者名/発表者名
      天野慧
    • 学会等名
      第47回教育システム情報学会全国大会発表論文集
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] P2P Digital Badge for Building a Learning Community2022

    • 著者名/発表者名
      Amano, K., & Hiraoka, N
    • 学会等名
      ICoME 2022(International Conference for Media in Education)
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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