| 研究課題/領域番号 |
20K14094
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
福山 佑樹 関西学院大学, ライティングセンター, 准教授 (90738353)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 高等教育 / アクティブ・ラーニング / FD / 教材開発 / プレFD |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，高等教育において必要性が高まっている「アクティブ・ラーニング型授業(AL型授業)」の効果を高め，評価可能な活動とするために，大学教員が「目的―内容―方法―評価」のつながりを意識したAL型授業設計を行うための支援ツールの開発と評価を行う．開発する支援ツールを用いることで，教育を専門とせずアクティブ・ラーニングに関する専門知識を有さない教員であっても効果の高い授業設計を可能にすることを目指している．研究期間における具体的な研究活動としては，１．AL型授業設計のために必要な支援の調査・検討，２．AL型授業設計支援ツールの開発，３．教育現場における試行・評価を行う．
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| 研究実績の概要 |
本研究では，高等教育において必要性が高まっている「アクティブ・ラーニング型授業」の効果を高め，評価可能な活動とするために，大学教員が「目的―内容―方法―評価」のつながりを意識したAL型授業設計を行うための支援ツールの開発と評価を目指している．開発する支援ツールは，教育を専門とせずアクティブ・ラーニングに関する専門知識を有さない教員であっても効果の高い授業設計を可能にすることを目的としている．研究期間における具体的な研究活動としては，１．AL型授業設計のために必要な支援の調査・検討，２．AL型授業設計支援ツールの開発，３．教育現場における試行・評価を行う，の3つのプロセスで進行する予定をしている．
2021年度までには，2の「ツールの開発」までが概ね完了していたため，2022年度にはまず数名の大学教員に対して教材の試行を行った．試行の結果，改善が必要な箇所がみられたため教材の改善を行い，完成させた．その後，本教材の実践先の選定を試みたが，引き続き新型コロナウィルスの影響を受け，大学教員に対するFD研修として本教材を用いた実践を行うことは難しい状況であった．このため，ICTリテラシーが比較的高いと考えられる大学院生に対して教材のオンライン版を用いたワークショップを開催し，評価を行うこととした．大学院生を対象とする実践は11月,12月に実施し，その後研究目的に沿って分析を実施した．
一方，2022年度は実践準備，実践，その分析などに注力したため，本研究に関して研究成果として記せるような発表を行うことは出来なかった．しかし，2022年度の研究成果は論文としてまとめて現在投稿中であり，一定の実績はあった．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度単年の評価では，１年間の研究の進展としては十分なものであり，おおむね順調に進展しているといえる．しかし，特に2020年度に新型コロナウィルスの影響を受け，その点の遅れを取り返すには至らなかったため，「やや遅れている」との自己評価となった．
具体的には，当初計画では2022年度は最終年度であり，論文誌等での研究成果の発表まで全て完了している予定であった．実際の進捗としては，FDからプレFDへと文脈を変更するという展開はあったが，2022年度には実践，分析，論文執筆，その投稿までが完了している．この点で，2022年度には十分な進捗があったと考えられる．しかし当初予定とは異なり，現在査読プロセスの途中であり掲載には至っていないため，2023年度に研究期間を延長し論文の採録を目指していく予定である．
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は研究期間を延長し，本研究の最終年度とする予定である．
前述した通り，現在１本の論文投稿を行っているため，採録を目指していく．また本来の文脈であるFDでの実践先を選定し，こちらの実践やその結果を踏まえての発表や論文投稿を目指していく予定である．その他，国際学会を含む学会発表などを検討し，2023年度にはこれまでに得られた知見を積極的に発表していきたい．加えて，ツールを公開するためのHPの作成など，研究成果を社会に還元する研究期間最終年度としての活動も進めていく予定である．
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