| 研究課題/領域番号 |
20K14151
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
本島 優子 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10711294)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 共同注意 / 養育環境 / 情動 / 乳児期 / 縦断研究 / 親子相互作用 / 情動研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、共同注意の発達に関わる社会的要因として、発達早期の養育環境、特に二者間系（親子の相互作用や関係性）に着目し、それが足場となって三項関係における共同注意の発達がいかにして拓かれていくのか、情動的視点も重視しながら、縦断データに基づいて実証的検討を行うことを目的とする。研究１年目は約100組の親子を対象に縦断調査を開始し、生後３、６、10ヵ月の調査を行う。研究２年目は生後12、18ヵ月の調査を行い、縦断調査を完了させる。研究３年目はデータ分析を進め、共同注意における養育環境の役割について検証し、最終的結論を得る。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、共同注意の発達に関わる社会的要因として、発達早期の養育環境、特に二者関係（親子の相互作用や関係性）に着目し、二項関係を基盤として三項
関係の共同注意がどのように発達していくのかについて情動的視点も取り入れながら実証的検討を行うことを目的とした研究である。
昨年度に引き続き、本年度も、新型コロナウィルス感染症の感染拡大により、調査を実施できない時期があった。当初生後３ヵ月から１歳半頃までの調査を予定していたが、生後10ヵ月までの調査で中止となったケースが複数あった。
本年度後半、新型コロナウィルス感染症の感染状況が落ち着いてきた頃に、新規に研究参加者を募集し、縦断調査を再開した。本年度末時点での新規の研究参加者は約10組の親子であった。生後３ヵ月に大学の実験室に親子に来ていただき、玩具を使った母子自由遊びの観察を行い、質問紙に回答していただいた。また、生後４ヵ月の調査では、乳児の情動反応を評価する実験を行った。
来年度は、すでに縦断調査を開始している親子を対象に、生後6か月、10ヵ月、16ヵ月、20ヵ月の調査を実施する予定である。また並行して、新規に研究参加者を募集し、生後３ヵ月からの縦断調査を開始する予定である。同時に、データ分析も進め、相互作用場面での母子の情緒的特質（情緒的利用可能性など）、注意共有に関わる母親の具体的な行動（指差しや玩具の提示など）、乳児の情動特性（ポジティブ情動など）、乳児の共同注意行動などについて評価する予定である。最終的には、約50組の母子を対象に縦断調査を行うことを目標とし、共同注意の発達に関わる社会情動的メカニズムについて明らかにしたいと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度に引き続き、本年度も新型コロナウィルス感染症の感染拡大により、調査を一時中断した時期があった。そのため、一部のケースに関しては、生後１歳半頃の調査まで実施できずに、縦断調査が終了となった。研究の性質上、オンラインでの代替は難しく、対面での実施が望ましいといえる。感染状況が落ち着いた頃合いに新規に研究参加者の募集を行い、縦断調査を再開したが、まだ10組程度の親子に留まっている。今後も研究参加者の募集を継続し、地道にデータを積み上げていくことが必要である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度より縦断調査を開始した研究参加者に関しては、引き続き調査を継続し、生後20ヵ月までの調査を遂行する。また、新規の研究参加者も募集し、生後3ヵ月からの縦断調査を開始させる。2023年5月より、新型コロナウィルス感染症が感染法上の分類の5類に移行することから、来年度は新型コロナウィルスの感染状況に左右されることなく、対面での調査を実施しやすくなると思われる。来年度は研究参加者の募集を精力的に行い、縦断調査を多く行い、サンプル数を拡充したいと考える。
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