| 研究課題/領域番号 |
20K14151
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
本島 優子 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10711294)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 共同注意 / 養育環境 / 情動 / 乳児期 / 縦断研究 / 親子相互作用 / 情動研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、共同注意の発達に関わる社会的要因として、発達早期の養育環境、特に二者間系（親子の相互作用や関係性）に着目し、それが足場となって三項関係における共同注意の発達がいかにして拓かれていくのか、情動的視点も重視しながら、縦断データに基づいて実証的検討を行うことを目的とする。研究１年目は約100組の親子を対象に縦断調査を開始し、生後３、６、10ヵ月の調査を行う。研究２年目は生後12、18ヵ月の調査を行い、縦断調査を完了させる。研究３年目はデータ分析を進め、共同注意における養育環境の役割について検証し、最終的結論を得る。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、共同注意の発達に関わる社会的要因として、発達早期の養育環境、特に二者関係（親子の相互作用や関係性）に着目し、二項関係を基盤として三項関係の共同注意がどのように発達していくのかについて情動的視点も取り入れながら実証的検討を行うことを目的とした研究である。
本年度は、昨年度から生後3ヵ月を起点とした縦断調査に参加している親子を対象に縦断調査を継続して実施した。追跡の縦断調査は主に生後6ヵ月、10ヵ月、1歳2-4ヵ月時点の調査であった。生後6ヵ月では母子自由遊びの観察と子どもの情動反応の実験を行った。生後10ヵ月では共同注意を測定するためのコミュニケーション実験（子どもと実験者）と母子自由遊びを行った。生後1歳2-4ヵ月の調査では、母子のアタッチメント実験を実施した。並行して、新規に研究参加者を募集し、生後3ヵ月からの縦断調査を開始した。本年度末時点での研究参加者は合計21組の親子となった。
また、縦断調査の実施と併せて、分析も並行して実施し、本年度は主に生後10ヵ月のコミュニケーション実験（子どもの共同注意や指差しなどの行動評定）の分析を行った。
来年度の予定として、すでに縦断調査を開始している親子を対象に後続の調査を実施し、また並行して、新規に研究参加者を募集し、生後３ヵ月からの縦断調査を開始する予定である。同時に、データ分析も進め、相互作用場面での母子の情緒的特質（情緒的利用可能性など）、注意共有に関わる母親の具体的な行動（指差しや玩具の提示など）、乳児の情動特性（ポジティブ情動など）、乳児の共同注意行動などについて評価する予定である。最終的には、約50組の母子を対象に縦断調査を行うことを目標とし、共同注意の発達に関わる社会情動的メカニズムについて明らかにしたいと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年度まで新型コロナウィルス感染症感染拡大により対面での調査実施が困難であり、途中で縦断調査を中止するなど、計画通りに縦断調査を進めることができなかった。本年度より、通常の研究実施体制に戻り、対面での調査を再開することができたが、予定していた縦断調査がすべて後ろ倒しとなり、最終時点の生後1歳6-8ヵ月の縦断調査までまだ完遂できていない。また、現時点での研究参加者は21組の親子に留まっており、引き続き、新規に研究参加者を募集し、サンプル数を増やして対応していく必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度から縦断調査に参加している研究参加者に関しては引き続き調査を継続し、生後1歳6-8ヵ月までの調査を完遂させる。また、新規に研究参加者も募集し、生後3ヵ月からの縦断調査を開始し、サンプル数の拡充を図りたいと考える。並行して、データ分析も進め、共同注意行動や親子関係の特質について評価し、乳児の共同注意の発達に養育環境が果たす役割について結論を得たいと考える。
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