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前立腺がんの新規骨転移予測法の開発-骨密度に着目した研究-

研究課題

研究課題/領域番号 20K16083
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分47060:医療薬学関連
研究機関名古屋市立大学

研究代表者

三村 佳久  名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 研究員 (10839335)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
キーワード前立腺がん / 骨転移 / 骨密度 / 超音波骨密度測定装置 / 活動量
研究開始時の研究の概要

前立腺がんは高頻度で骨に転移する。骨転移によって骨痛や骨折が生じると、患者の日常生活に大きく支障をきたすため、一度骨転移を生じると生活の質の低下は免れない。そのため、骨転移を未然に防ぐための予測法や予防法の開発が望まれる。前立腺がんは骨密度の低下した骨に転移しやすいことが報告されている。このことから、骨密度が骨転移を予測するための指標となる可能性が考えられる。しかし、臨床において、骨密度と骨転移の関連性を明らかにした報告はない。そこで本研究では、超音波骨密度測定器を用いて前立腺がん患者の骨密度を評価し、骨密度と骨転移との関連性を明らかにし、骨密度を用いた骨転移の予測法の開発に取り組む。

研究成果の概要

前立腺がん患者の骨密度を測定し、骨転移と骨密度の関連について解析した。その結果、骨転移を有する患者は骨転移を有していない患者と比べて骨密度が有意に低いことが明らかとなった。骨密度から将来の骨転移発症・骨転移増悪を予測するcut off値を算出し、患者を2群に分け解析した結果、得られたcut off値未満の患者では骨転移の発症・増悪までの期間が短い傾向にあった。従って、骨密度は、骨転移の発症及び増悪を予測する新たな指標の一つとなる可能性があることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

前立腺がんは本邦の男性における部位別がん罹患数が最も多いがんであり、今後さらに増加すると見込まれている。一方で、前立腺がんは無症候で進行し、発見された時点で多発の骨転移をきたしていることも少なくない。骨転移による疼痛は患者のQOLを大きく低下させる要因の一つであることから、骨転移の早期発見・発症の予測をすることが必要である。本研究によって骨転移のある患者は骨密度が低下していること、骨密度によって将来の骨転移発症・増悪を予測することできる可能性があることが示唆された。前立腺がん患者の骨密度を評価することで、骨転移の早期発見や発症の予測、新たな治療戦略の開発につながることが期待される。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] A rare case of successful pain control in a prostate cancer patient with bone metastasis undergoing hemodialysis by measuring the serum oxycodone level and using an activity tracker2022

    • 著者名/発表者名
      Mimura Yoshihisa、Sugiyama Yosuke、Naiki Taku、Kataoka Tomoya、Tasaki Yoshihiko、Etani Toshiki、Tomiyama Nami、Matsuyama Nayuka、Odagiri Kunihiro、Kimura Kazunori、Yasui Takahiro
    • 雑誌名

      Current Problems in Cancer: Case Reports

      巻: 7 ページ: 100179-100179

    • DOI

      10.1016/j.cpccr.2022.100179

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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