研究課題/領域番号 |
20K16682
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分52030:精神神経科学関連
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研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
研究代表者 |
河西 ひとみ 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 脳病態統合イメージングセンター/ 行動医学研究部, 研究生 (90807067)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 嗅覚 / 記憶 / 自己臭恐怖 / 過敏性腸症候群 / 生物学的基盤 / 心身相関 / 認知脳科学 / 精神物理学 / 神経基盤 / 自殺念慮 / 病態解明 / 脳腸相関 / 神経基盤の解明 / 希死念慮 |
研究開始時の研究の概要 |
わが国で有病率が高い自己臭恐怖(Olfactory reference syndrome)の病態メカニズムと神経基盤の解明を目指す。自己臭恐怖は自分から嫌な臭いがすることへの恐怖を持つ疾患であるが世界的に研究が乏しい。近年、日本のみでなく国外でも罹患者が多いこと、国内では消化器症状に関連する臭いを主訴とする自己臭恐怖患者には実際に過敏性腸症候群が50%以上の割合で併存していたことが報告されてきた。脳と腸の相互作用(脳腸相関)と、嗅覚を含めた観点から症状メカニズムや神経基盤を検討することで、自己臭恐怖や類縁疾患の病態解明において新しい知見を提供できる可能性がある。
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研究実績の概要 |
自己臭恐怖の病態メカニズムと神経基盤の解明を目指す。自己臭恐怖(またはOlfactory reference syndrome)は自分から嫌な臭いがすることへの恐怖を持つ疾患である。近年、日本のみでなく国外でも罹患者が多いこと、国内では消化器症状に関連する臭いを主訴とする自己臭恐怖患者には実際に過敏性腸症候群が53%の割合で併存していたことが報告されてきた(小林ら, 2015 心身医)。脳と腸の相互作用(脳腸相関)と、嗅覚を含めた観点から症状メカニズムや神経基盤を検討することで、自己臭恐怖や類縁疾患の病態解明において新しい知見を提供できる可能性がある。
自己臭恐怖は、DSM-5では強迫症および関連症に分類されているが、歴史的には不安症や妄想性障害、Schizotypyとの関連も指摘され、病識レベルに幅があり、妄想的とはいえない場合もある。殊に、放屁や便通異常といった身体症状が存在する場合は、了解可能な臭いが出ていることへの不安が何らかのメカニズムによって増幅されている可能性もある。しかしながら、現段階では世界的に研究が乏しい。
2020年度には自己臭恐怖と消化器症状の両方を有する研究参加者を対象とした論文を投稿し(Kawanishi et al, JMIR Preprints:未受理, https://doi.org/10.2196/preprints.23895)自己臭恐怖症状の重症度と、IBSの重症度の平均得点は、いずれも中等症を示し、両者には相関があった (r = 0.37, p < 0.001)。次に嗅覚検査を含めた実験計画を立てていたが、新型コロナウイルスの感染拡大等により計画の立て直しが必要となった。2023年度より所属部門を併任して(行動医学研究部/脳病態統合イメージングセンター IBIC)、記憶-嗅覚の関連性に焦点をあてた研究を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年からの新型コロナウイルスの感染拡大等により、2022年度まで当初の研究計画で実施予定であった嗅覚検査を実施することが困難な状況であった。また2020年まで使用していたMRIの機種変更により、新たに別機種で撮像を継続した場合のハーモナイゼーションの対応等が必要になったこと等の研究環境に変化が生じたことにより、研究の遂行計画に変更の必要が出たため。なお2023年度からは当初の研究計画を一部変更して研究を進めた。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度から進めている記憶-嗅覚研究の一部結果を2024年度に学会発表予定である(採択済み, 第65回日本心身医学会 タイトル:エピソード記憶の遠近感は匂い文脈によって操作されるか? -「時間順序判断課題」を用いて―、発表者:河西ひとみ,若杉憲孝, 菱川賢志, 高村恒人, 阿部十也)。2024年度中に本研究で得た成果を論文化し、投稿まで実施する予定である。
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