| 研究課題/領域番号 |
20K16851
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分52050:胎児医学および小児成育学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
山本 啓之 名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (00784919)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 小児神経 / 急性脳炎脳症 / 脳波 / 脳機能 / 脳神経ネットワーク / 脳磁図 / 急性脳炎 / ネットワーク解析 / てんかん |
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| 研究開始時の研究の概要 |
小児急性脳炎脳症は生命予後は改善してきたが、機能予後の改善が十分に得られているとは言えず、高次脳機能障害を残す症例も多い。高次機能障害には発達過程でわかってくる障害が含まれる。しかし、脳症後の高次脳機能障害を客観的・定量的に評価する手法は確立していない。脳磁図は高い信号源推定能精度と高い時間分解能を有し、脳神経活動を直接測定する機器である。本研究では、認知機能に関する脳神経ネットワークにおける正常小児の発達に伴う変化および急性脳炎脳症患児の機能障害の検出および障害部位を明らかとし、脳症後の高次脳機能障害の早期検出と治療効果の判定に役立てることを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
小児急性脳炎脳症は2000年代以降、生命予後は改善してきた。しかし、機能予後の改善が十分に得られているとは言えず、後遺症として高次脳機能障害を残す症例が多い。後遺症としての高次機能障害には、重症例に加え、その後の発達過程で顕在化する潜在性の障害が含まれる。しかし、脳症後の高次脳機能障害を客観的・定量的に評価する手法は確立していない。また、高次機能障害の定量的評価を行うことができれば、潜在的な脳機能障害を検出し、機能障害への早期の治療的介入や、現行および新規に開発される治療の効果を判定することが可能となる。本研究では、脳磁図を用い認知機能に関する脳神経ネットワークにおける正常小児の発達に伴う変化および急性脳炎脳症患児の機能障害の検出および障害部位を明らかとすることを目的としていた。
昨年度まで脳磁計測をすすめていたが、脳磁計の不調が続き、脳磁計の設置されている脳とこころの研究センターの判断により継続的な計測が不能となった。そこで大幅に計画変更をし、脳磁図による上記評価から脳波を用いた上記評価へと変更をはかった。引き続き対象の募集および 脳波測定を行っている。また、脳波データの蓄積のためにRAIDシステムによる大容量ハードディスクを購入し、蓄積が進んでいる。脳波のよる上記評価の妥当性はさらに検討が必要となる。脳波では頭蓋骨による信号の位置のずれ、信号の減衰が問題となる。すでに得られていた脳磁図データと近い時期に得られた同一人の脳波を比較検討することでその妥当性を検討中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は被験者の協力が必須であるが、新型コロナウイルスの流行により被験者を受け入れられない期間が続いたため、実質的に磁場計測ができなかった。その中で脳磁計自体が不調となり、計測が出来なくなった。大幅な計画変更を要しており、脳波を使用した研究に切り替えているが、手法自体の変更を余儀なくされている。
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| 今後の研究の推進方策 |
脳磁計機器の不調により計測が不能となっている。そこで、脳波データを用いた同解析をすべく切り替えていく。新たな被験者およびすでに得られている脳波データの集積を進めている。また手法の妥当性の検討をしていく。
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