研究課題/領域番号 |
20K17125
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分53020:循環器内科学関連
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研究機関 | 大阪公立大学 (2022) 大阪市立大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
山口 智大 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 病院講師 (00847478)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 慢性血栓塞栓性肺高血圧症 / 肺高血圧症 / 肺サブトラクションCT / 肺動脈サブトラクションCT / バルーン肺動脈形成術 / 肺微小循環障害 |
研究開始時の研究の概要 |
慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)の治療法である肺動脈バルーン形成術(BPA)後の微小肺動脈閉塞・狭窄病変に対する客観的定量評価法が存在しないため、残存肺高血圧症や運動耐容能低下に対する治療戦略は確立してない。肺サブトラクションCT (LSIM) はヨード造影剤の肺組織浸潤を観察可能なため、微小肺血管の灌流を定量評価できる可能性がある。本研究では、CTEPH患者を対象にBPA治療前後にLSIMを撮像し、微小血管病変の客観的定量が臨床心肺機能指標と相関を検討し、運動耐容能、肺循環動態改善度の予測、およびBPA治療後に薬物療法が必要な患者を抽出する指標を確立することを目的とする。
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研究実績の概要 |
肺動脈サブトラクションCT (LSIM-CT)は慢性血栓塞栓性肺高血圧症(Chronic Thromboembolic Pulmonary Hypertension: CTEPH)患者の肺動脈血流分布画像をより簡便に可視化する技術である。本研究ではCTEPH患者を対象にカテーテル治療前後に肺サブトラクションCT (Lung Subtraction Iodinemapping: LSIM) を撮像し、微小血管病変の客観的定量を行い、慢性期の運動耐容能、肺循環動態改善度の予測、およびBPA治療後に薬物療法が必要な患者を抽出する指標を確立することを目標とした。 まず、LSIMによる肺血流低下域の広がりと右心カテーテル検査による血行動態指標の相関関係を把握するため、研究開始から現在に至るまで計30名のCTEPH患者に対してLSIM撮像を行い、LSIM画像と平均肺動脈圧との相関性を検討した。LSIM-CT画像における血流低下域の候補として0-10HU、0-15HU、0-20HU、0-30HUのCT値を有する領域を抽出し、其々が全肺野に占める容積割合を計算した。これらの血流低下域比(DPA比)と平均肺動脈圧(mPAP)の関係を検討した。検討した4つのDPA比のうち、0-10HUを使用したDPA比 (DPA(0-10)比)はmPAPと最も強い相関を示し(ρ=0.440, P=0.015)、DPA(0-10)比は肺血管抵抗値とも良好な相関を示した(ρ=0.445, P=0.015)。この結果は既に論文化を行い現在投稿中である。 また、未加療時にLSIMを撮像できた患者は27名であり、うち20名に対してBPAを施行した。これらの患者に対するBPA治療は現在進行中であるが、今後はBPA治療を終了した患者に対してLSIM撮像と運動負荷右心カテーテル検査を行い相関を検討する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
慢性血栓塞栓性肺高血圧症は難病であり希少疾患であるため、本研究の対象となる患者数は限られる。当初の予定では45例(15例×3年)と設定したが、現時点で30名の患者に対してLSIMの撮像が可能であり、CT値と右心カテーテル検査で得られる肺血管抵抗値との相関が確認でき、論文化を行うことに成功し一定の成果を上げた。BPA治療終了後のLSIM撮像に関しては現時点で10名の患者で撮像が終了しており、今後さらなる症例の蓄積が必要であるが現時点での進捗としては概ね順調と考えられる。
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今後の研究の推進方策 |
対象患者数は現時点では概ね順調に集積が可能であった。また、一時点でのLSIMによるCT値と右心カテーテル検査データの有意な相関が確認され、論文作成および投稿作業を行っている。今後はBPA治療を進め治療終了後の患者においてLSIM撮像や運動負荷右心カテーテル検査、心肺運動負荷試験などを行いデータを集積していく予定である。
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