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long non-coding RNAが果たす膀胱がんでの働きの解明

研究課題

研究課題/領域番号 20K18101
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分56030:泌尿器科学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

梅田 浩太  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (20868260)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード膀胱がん / lncRNA / ペムブロリズマブ / long non-coding RNA
研究開始時の研究の概要

Long non-coding RNA (lncRNA)と癌の関連は様々な癌種で報告され始めているが、その機能解析は未だ不十分である。今回申請者は、膀胱がんに着目し、lncRNAとの関連を明らかにすべきと考えた。本研究は、ハイスループットな新規RNA detection systemを用いて、膀胱がん組織におけるlncRNAの臨床的意義を検討し、さらに細胞内局在を定量的に可視化することでlncRNAの働きを解明することで原因解明や新規治療に結び付ける事を目的とする。

研究成果の概要

膀胱がんにおけるlong non-coding RNA(lncRNA)の臨床的意義を検討し、免疫チェックポイント阻害薬であるペムブロリズマブとの関係を調べた。
新規RNA detection systemであるquantitative in situ hybridization chain reaction(qHCR)を用いて低コストにホルマリン固定された切片からlncRNAを同定できることが分かった。合わせてペンブロリズマブ使用症例のデータベースを作成しNLR(好中球リンパ球比)の動態が有用なバイオマーカーであることが判明した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

膀胱がんにおいてqHCRを用いて5種類のlncRNAの発現を確認することができた。従来のin-situ hybridization法と比較して低コストでハイスループットに行うことができ、更なる機能解析・臨床応用につながると考えられる。また、免疫チェックポイント阻害薬により治療が飛躍的に進歩したが、未だ有用なバイオマーカーは確立していない。NLRに着目することで早期に有効性の判断材料とすることができ、不必要な副作用を減らし、免疫治療による医療費の大幅な削減につながると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Site-Specific Differences in PD-1 Blockade Success and Biomarkers in Urothelial Carcinoma Treated with Pembrolizumab2023

    • 著者名/発表者名
      Umeda Kota、Tanaka Nobuyuki、Yasumizu Yota、Takeda Toshikazu、Matsumoto Kazuhiro、Morita Shinya、Kosaka Takeo、Mizuno Ryuichi、Oya Mototsugu
    • 雑誌名

      Clinical Genitourinary Cancer

      巻: 21 号: 1 ページ: 128-135

    • DOI

      10.1016/j.clgc.2022.08.004

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 尿路上皮癌における臓器別のペムブロリズマブの治療成績2021

    • 著者名/発表者名
      梅田浩太
    • 学会等名
      第59回日本癌治療学会学術集会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 当院における尿路上皮癌に対するペムブロリズマブの初期使用経験および筋肉量との関連2020

    • 著者名/発表者名
      梅田浩太
    • 学会等名
      第58回日本癌治療学会学術集会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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